By Ben Lobel | FOREX.com Financial Writer | 2022 年 1 月

日経平均は、日本の株式市場の動向を示す指標であり、アジアの代表的な株価指数です。何が日経平均を動かしているのか、どのような構成銘柄があるのか、どのようにして取引を行うのかなど、詳しくご紹介します。

日経平均とは?

日経平均株価は、東京証券取引所に上場している日本の大企業225社の業績を追跡する株価指数です。そのため、市場の強さを測る重要な指標であり、世界的に見てもアジアの主要な株式ベンチマークとなっています。

1950年に250と設定されて始まった日経平均は、時価総額ではなく、価格加重型の指数です。つまり、NYダウのように、構成銘柄の1株あたりの価格から指数の値を算出しているのに対し、ドイツのDAXや英国のFTSE100は構成銘柄を時価総額でランク付けしています。

日経平均構成銘柄について

日経平均構成銘柄の中でウェイトが大きいのは、ファッションブランド「ユニクロ」の持株会社であるファーストリテイリング、投資機関を擁するソフトバンクグループ、電機大手の東京エレクトロンなどです。

新たに指数に加わったのは、2020年10月に収録されたNGKスパークプラグ株式会社です。

2021年5月14日時点での日経平均のセクター・ウエイトは以下の通りで、10月の年次レビューの時点では正しい。比率は小数点以下を四捨五入しています。

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日経平均企業はどのくらいの頻度で変わるのか?

日経平均株価は、毎年10月の年次レビューで見直され、それに伴い構成銘柄が変更されることがあります。適格基準は、流動性と「セクター・バランス」を考慮したもので、上の円グラフにあるように、日経の産業別36分類から6つのセクター分類を統合したものです。

ある銘柄が倒産やグループ会社の再編などで上場廃止になった場合、その銘柄は指数から削除され、新たな銘柄が追加されます。

日経平均はどのように算出されるのですか?

日経平均株価は、調整後の価格の合計を除数で割って算出される。割り算の目的は、価格加重型指数を算出する際に、市場の動きとは直接関係のない外部要因の影響を排除することであり、「ダウ調整」と呼ばれる方法で、指数の連続性を保つことにある。

日経平均株価の意味は?

日経平均の価格は、指数に参加している企業の株価が上昇しているか下降しているかを示しています。日経平均株価が上昇している場合は、特定の企業や企業グループの株価が上昇しており、それが指数全体の株価に反映されていることを意味します。逆に、日経平均株価が下落している場合は、指数に参加している企業が値下がりしていることを意味します。

日経平均株価のランキングは、株価の加重平均に基づいています。つまり、比重の大きい企業は、株価の変動が指数に与える影響も大きくなります。

何が日経平均株価を動かすのか?

日経平均株価は、日本経済とその中の産業の業績に関連する様々な基本的な要因と、技術的な要因に影響されます。円高は、経済データの発表、商品価格、さらには自然災害などと同様に、価格に影響を与える可能性があります。

このような要因があれば、日経平均はある一定の方向に動くことが予想されますが、その通りに動くという保証はありませんので、トレーダーは、ある要因を単純に分析するのではなく、決定要因がどのように作用するかを考慮する必要があります。そのため、日経平均を取引する際に考慮すべき重要なポイントをいくつか挙げてみました。

円高の影響

日本の通貨の強さは、日経平均株価に影響を与える可能性の一つです。日本は輸出大国であり、商品やサービスの多くは国際通貨で購入されます。円安になれば、日本の輸出品の競争力が高まり、円安による国際的な需要の増加もあって、日経平均が上昇する可能性があります。

しかし、円は安全な通貨とみなされることが多いため、リスクオフ時には円に資金が流入し、他の通貨ペアに対して円高になり、輸出の競争力が低下することで、株価が下落し、経済が縮小する中で企業の不安が増大する可能性があります。

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金融政策・経済データ

理論的には、日本銀行の積極的な金融政策は円安をもたらし、輸出企業にとって有利な条件となり、日経平均株価に影響を与える可能性があります。しかし、日本の大規模な量的緩和プログラムと低金利の効果は疑問視されており、停滞した経済を改善することができなかったとの批判もあります。 

日本の金利とインフレ率が歴史的に低いことから、日銀の視点は、例えば米国のように、インフレ率が上昇すれば連邦準備制度が利上げを検討する立場になる可能性が高い場合とは異なります。

したがって、米国の株価指数に関心のあるトレーダーは、インフレ率に連動するCPIなどの指標を参考にして取引を行うことができるでしょう。一方、日経平均株価に関心のあるトレーダーは、日銀が特定規模の日本企業数千社を対象に発表する経済指標であり、企業の景況感を測るのに有効とされる「短観」を参考にすることもあります。

四半期ごとに行われるこの調査では、業界ごとの商業動向や状況を把握することができます。これが指数を動かす一例として、2020年のコロナウイルス発生時には、短観でビジネスムードが11年ぶりの低水準となり、報告書の発表でその日の日経平均は0.75%下落しました。

個別企業の業績

日経平均は価格で加重平均されているので、構成銘柄が小さいよりも、指数に占める株価の加重が大きい企業の方が、指数を動かす力が強い。例えば、ファーストリテイリングは、トヨタ自動車よりも日経平均株価を変動させる力がかなり強いといえます。

社会的・政治的イベント

他のグローバル指数と同様に、大不況やコロナウィルスのパンデミックなどのイベントは、いずれも何らかの形で市場の需要に打撃を与える可能性があります。例えば、2020年のパンデミックでは、製造業の活動や市場の需要が急激に悪化し、2020年3月の日経平均株価は同年2月の水準から38%以上も急落しました。

日経平均株価の年間平均リターン

過去10年間、日経平均株価は年平均12%のリターンを記録してきましたが、その間の前年比リターンは大きく変動しています。2013年には、積極的な金融政策により円安が進み、輸出関連企業を中心に56.7%の大幅な上昇を記録しました。逆に2011年は、ファンダメンタルズ要因による円高で、指数は17.34%の急落となりました。

以下に2011年から2020年までの年間のリターンをご覧いただけます。※過去のリターンは将来のパフォーマンスを保証するものではございませんので、ご注意ください。

日経225マーケットの時間

日経平均の主な取引時間は、日本時間の9:00~11:30および12:30~15:00で、平日の取引となります。

日経225の取引方法について  

日経平均を取引する方法はいくつかありますが、代表的なものはCFD、先物、オプションなどのデリバティブとETFです。これらの商品はすべて、1つのポジションで構成銘柄ののエクスポージャーを得ることができます。

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日経225CFD

差金決済取引(CFD)は、主に先物市場を原資産としたデリバティブ取引です。資産の所有権を得ることはないので、日経平均が値上がりするか値下がりするかを推測することができます。

株価指数CFDについて詳しくはこちら

日経平均先物

先物契約とは、ある資産を設定された有効期限に設定された価格で交換する契約です。一般的な先物とは異なり、日経平均株価は株式のグループを表す数値に過ぎないため、交換の対象となる現物資産はありません。

日経225オプション

日経225オプションは、設定された日に設定された価格で日経平均株価を売買する権利を与える契約であり、義務ではありません。

日経225銘柄とETF

また、ETFと呼ばれる投資商品でも日経平均を取引することができます。この場合、ETFの構成銘柄の株式を保有することになります。

日経225の「売り」の取引

日経平均の空売りとは、日経平均が下落すると予測した場合に取るポジションのことです。これには、日経平均先物を空売りするか、構成銘柄を空売りする方法があります。また、日経平均連動型上場投資信託(ETF)を空売りする方法もあります。オプションについては、日経平均株価が過大評価されていると判断した場合、日経平均株価のプット・オプションを購入したり、日経平均株価ETFのプット・オプションを購入したりすることができます。

FOREX.comの株価指数口座では何が取引できますか?

株価指数CFDノックアウトオプションで日経平均に投資することが可能です。ノックアウトオプションでは、リスクをコントロールしながら、資金効率も生かせますので、小額から取引を開始することができます。それぞれ、特徴がありますので、取引スタイルに合った取引をご選択ください。

日経225企業のシェアランキング

ここでは、2021年12月時点の上位10社をご紹介します(出典:日本経済新聞社)


 ランク  コード  会社名  ウェイトリング
 1  9983  ファーストリテイリング  8.54%
 2  8035  東京エレクトロン  7.58%
 3  9984  ソフトバンクグループ  4.58%
 4  6367  ダイキン工業  2.93%
 5  6954  ファナック株式会社  2.82%
 6  6098  リクルートホールディングス  2.62%
 7  6857  株式会社アドバンテスト  2.53%
 8  9433  KDDI株式会社  2.51%
 9  4063  信越化学工業株式会社  2.41%
 10  4543  テルモ  2.35%