注目記事

クロス円の戻り一服

5月22日

国際テクニカルアナリスト連盟 認定テクニカルアナリスト(CFTe)
高野 貴義

<ドル円>
21日のドル円は2週間ぶりの高値となる110.66まで上昇。米国が中国の通信機器大手ファーウェイに対する規制について緩和措置を認めたことで、米中貿易摩擦の深刻化への懸念が和らぎ円売り・ドル買いが優勢となった。チャートを見ると、実線は戻りのポイントとして想定した20日移動平均線(110.330)を上抜け、日足均衡表の基準線(110.70)付近まで到達。同水準は4月25日からの下落に対するフィボナッチ係数2分の1戻し(110.70)に相当するため、戻り一服となり110円台半ばで値固めを試す展開が予想されます。仮にこのまま戻り相場が続いたとしても日足均衡表の雲の下限(110.93)や5月7日高値(110.95)が意識され、現時点での上値余地は大きくないと考えます。本日は米連邦公開市場委員会(FOMC)議事録の公表が予定されており、景気鈍化を理由にした利下げに関する言及があった場合には再び110円割れの可能性もあるため深夜帯の値動きに注意が必要です。
本日の予想レンジ110.20~110.80

<ユーロ円>
21日のユーロ円は5月7日以来となる123.74まで上昇。上値抵抗として意識されていた節目123円を上抜けたことで戻りが加速することとなった。チャートを見ると、実線は日足均衡表の転換線(122.91)のサポートを受けた動き。騰落の分岐点となる20日移動平均線(123.53)に実線が差し掛かっており、このまま上に抜けるか下に押し戻されるかは判断に迷うところです。ただ、20日移動平均線そのものが下降傾向にあるため、上値は重くなる傾向にあると考えます。本日予定されている欧州中銀(ECB)ドラギ総裁の発言で、欧州連合(EU)の景気鈍化についての言及があった場合には前日の上昇分を失う可能性もあると考えます。
本日の予想レンジ123.00~124.00

<豪ドル円>
21日の豪ドル円は行って来い。朝方は18日に実施された豪総選挙で与党・保守連合が予想外に勝利したことを理由にした豪ドル買いにより76.27まで上昇したものの、その後、オーストラリア準備銀行(RBA)ロウ総裁が早期利下げに言及をしたことを受けて75.61まで下落。海外時間に入ると76円を回復するなど、その時々の材料に反応する方向感の無い1日となった。チャートを見ると、4月17日からの下降トレンドが一服し、日足均衡表の転換線(76.08)を挟んだ動き。上値抵抗になっている今週の高値(76.38)を上抜けできると20日移動平均線(76.80)まで上値余地が広がると考えます。
本日の予想レンジ75.70~76.30


ドル円日足:


ユーロ円日足:


豪ドル円日足:


チャート出典: FOREX.com MT4

本レポートに記載されている情報や見解は、一般的な情報としての使用のみを目的としたもので あり、通貨、CFD、その他あらゆる金融商品の、購入や売却に関する勧誘や依頼の意図は全くあ りません。本文書に盛り込まれている、いかなる見解や情報も、予告や通知なく変更することが あります。本文書は、特定の投資目的や、何らかの財務的背景、特定の受領者の意思などに沿っ て書かれ配布されたものではありません。本文書内で引用・言及されている、あらゆる過去の価 格データ・価格推移データは、当社独自の調査や分析に基づいており、当社はそのデータの提供 元やそのデータそのものの信頼性につき、いかなる保証もせず、また筆者や訳者、各国の支社・ 支店も、本文書の内容の正確性や完全性についても一切保証しません。本文書については英語版 を原版とし、翻訳版と原版で相違がある場合には、原版の内容が優先するものとします。本文書 の内容に基づく直接または間接の損失、そして本文書を信頼したことによる、いかなる人物や団 体が結果的に引き起こした損失についても、当社は一切その責を負いません。

先物取引、先物オプション取引、外国為替証拠金取引(またはFX)、CFD、その他、入金額より もレバレッジをかけて、より大きな金額で取引をする金融商品には、当初入金額を超える大きな 損失を被るリスクがあり、すべての人に適するわけではありません。レバレッジを大きくして取 引すると、その分リスクも高くなります。金スポットや銀の取引は、米国商品取引法(U.S. Commodity Exchange Act)の規制で保護されていません。また、差金決済取引(CFD)は米国 在住者の取引は許可されていません。外国為替証拠金取引(FX)や商品先物取引を行う前には、 投資目的、投資経験、リスク許容範囲等について十分検討する必要があります。本文書内にある、 いかなる見解、ニュース、調査、分析、価格その他についても、「本文書を読むいかなる人物や 団体も、FOREX.comが、投資、法的、税務に関して助言するものではないことを理解している」 ことを前提として、一般的な情報として提供されるものです。いかなる投資、法的、税務に関す る事柄についても、適切な専門家や助言者に相談をしてください。FOREX.comは、米国の商品先 物取引委員会(CFTC)、英国の金融行動監督機構(FCA)、オーストラリアのオーストラリア証 券投資委員会(ASIC)、日本の金融庁の規制を受けています。