外国為替市場で最も取引されている10の世界通貨

外国為替市場（FX）は、取引規模において世界最大の金融市場です。国際決済銀行（BIS）によると、1日当たりの取引総額は7.5兆ドルを超えています。（参照：BIS英語リンク） 

　

現在、世界には180種類の通貨が流通していますが、そのうちの10通貨だけで全取引の90％以上を占めています。この記事では、そのトップ10通貨のランキングと、がなぜこれほど取引されているのか、またトレーダーが注目すべき通貨に影響を与える要因について解説します。 

米ドルは、外国為替市場で最も取引されている通貨で、世界全体での取引高シェアを見ても44.2％（全体を100％とした場合）に上ります（参照：国際通貨研レポート）。実際、すべての「主要通貨ペア」には米ドルが含まれており、米ドルとその他の主要通貨6種で構成される通貨ペアが存在します。これらの主要ペアだけで、FX全体の約85％を占めています。 

　

第二次世界大戦後、アメリカ経済の台頭により、米ドルは世界の基軸通貨としての地位を確立しました。当時、米国の国内総生産（GDP）は世界経済の総生産額の50％を占めており、各国は通貨交換コストを避けるため、国際取引に米ドルを用いるようになりました。現在も原油などの主要な国際商品市場では米ドル建てで価格が決まる「ドル・スタンダード」が続いています。 

　

米ドルはまた、各国の中央銀行が保有する外貨準備の中でも最も大きな割合を占めています。外貨準備とは、為替相場急変時の為替介入や何らかの理由で外貨が入ってこなくなった緊急事態などに備えるために中央銀行や金融機関が保有する外国通貨のことです。ドル以外にも、ユーロ、ポンド、円などの主要通貨が含まれます。 

一部の小国では、自国通貨を米ドルにペッグ（連動）させ、固定為替レート制度を導入しています。例として、キューバ、ベリーズ、パナマ、カタール、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、香港などが挙げられます。こうした国々は、為替の安定を保つために大量の外貨準備を保有する必要があります。 

　

さらに、「ドル化」と呼ばれるプロセスにより、自国通貨を廃止して米ドルを法定通貨として採用している国もあります。米領以外では、エクアドル、エルサルバドル、マーシャル諸島、ミクロネシア、パラオ、東ティモール、ジンバブエの7カ国が該当します。 

　

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ユーロは、米ドルに次いで2番目に取引量が多い通貨で、1日当たりの平均取引額は約2.3兆ドルに上ります。欧州連合（EU）の公式通貨として、19の加盟国で使用されており、欧州中央銀行（ECB）によって管理されています。 

　

ユーロを共有することで、加盟国同士の貿易では為替リスクが発生せず、これが経済活動を促進し、EU域内の経済成長を後押しすると考えられています。 

　

しかし、多くの国が単一通貨を使用することにはデメリットもあります。多複数の国が互いに支え合っていることが安定性をもたらす一方、ある国が深刻な経済危機に直面した場合、その影響が他国にも及び、ユーロ圏全体の不安定化を招く恐れがあります。

　 

このように密接に関わりあう国々は豊富な貿易の機会を提供するため、FX市場でユーロペアを取引する際においても高い流動性が確保されています。ユーロの価値に影響を与える主な要因としては、ECBの会合、GDP成長率、雇用統計、加盟各国の選挙などが挙げられます。 

　

欧州との貿易関係が密接な一部のアフリカの国々では、通貨をユーロにペッグしています。これらの国々は資源を輸出し、製品や設備を輸入しています。 

日本円は、1日当たり約1.2兆ドルの平均取引量を誇る、世界で3番目に取引されている通貨です。日本は世界第3位のGDPを持つ経済大国であり、その成熟した経済構造から、安全資産としての役割も担っています。 

　

日本では高齢化と内需の低迷によりインフレ率が低く、日銀（日本銀行）は長年にわたり超低金利政策（ときにはマイナス金利）を維持しています。この低金利により、キャリートレード（低金利通貨で借り入れ、高金利通貨に投資する戦略）において円が借入通貨として好まれています。 

　

加えて、日銀は必要に応じて為替市場に介入し、円相場の安定を図っています。これは「ダーティ・フロート（管理変動相場制）」と呼ばれ、為替ペッグとは異なります。 

　

円の価値に影響する要因には、日銀の金融政策、GDP成長率、失業率、鉱工業生産指数などがあり、日本は自動車、半導体、精密機器の主要輸出国です。また、日本は中東から大量の原油を輸入しており、原油価格や地政学的リスクは円安の要因になります。 

　

さらに円は、シンガポール、韓国、タイなど、日本と経済的に密接な関係を持つアジア太平洋地域の主要な取引通貨の一つでもあり、円の変動は他のアジア通貨の価値や金融市場の動向に影響を与えることがあります 。 

英ポンド（ポンド・スターリング）は、外国為替市場で4番目に取引されている通貨で、1日当たりの取引量は約9,680億ドルに上ります。現存する最古の通貨のひとつで、起源はアングロ・サクソン時代にまでさかのぼります。 

　

ポンドは英国の中央銀行であるイングランド銀行（BOE)によって発行されます。BOEは物価の安定と経済成長を目的とした様々な金融政策を行っています。イギリスの首都ロンドンは世界有数の金融センターであり、国際金融機関は常にポンドの動向に注目しています。 

　

かつてイギリスが植民地として支配していた多くの国々では、現在でもポンドが重要な基準通貨として扱われており、国際的な準備通貨としての地位も保持しています。 

中国人民元（通称：元、またはCNH）は中華人民共和国の公式通貨であり、外国為替市場で5番目に取引されている通貨です。1日あたりの平均取引額は約5,260億ドルに上ります。中国の急速な経済成長により、人民元は国際金融市場において存在感を高めています。 

　

近年、中国政府は人民元の国際化を推進しており、世界の貿易や投資における使用拡大を目指しています。その一環として、国際通貨基金（IMF）の特別引出権（SDR）バスケットへの人民元の組み入れを実現しました。 

　

とはいえ、人民元の為替レートは中国人民銀行（中央銀行）によって厳格に管理されており、「管理フロート制（マネージド・フロート）」が採用されています。この制度では、中国人民銀が為替市場に介入することで、通貨価値の急変動を抑制しています。 

　

中国経済の減速や米中関係の緊張が人民元に下落圧力をもたらしていますが、中国人民銀は元を米ドルに対して上下2％の範囲で維持する制度のもとでレートを管理しています。 

オーストラリアドル（通称：豪ドル、オージー）は、外国為替市場で6番目に取引されている通貨で、アジア太平洋地域の主要通貨としても広く利用されています。平均日次取引量は約4,790億ドルです。 

　

豪ドルはオーストラリア準備銀行（RBA、中央銀行）によって管理され、国内のGDP、失業率などの経済指標やRBAの金融政策によって価格が左右されます。 

　

オーストラリアは鉄鉱石、石炭、金といった資源の輸出国であり、豪ドルはこれらの価格と強く連動しています。資源の価格が上昇すると豪ドルが上昇し、価格が下落すれば豪ドルも下落しやすくなります。 

カナダドル（通称：ルーニー）は、外国為替市場で7番目に取引されている通貨で、1日当たりの平均取引量は約4,670億ドルです。カナダ銀行（BOC）が通貨を発行・管理し、物価安定と経済成長を促す金融政策を実施しています。 

　

カナダもまた、原油、金、木材といった資源の輸出国であり、これらの価格変動がカナダドルの価値に大きな影響を及ぼします。 

　

カナダの主要貿易相手国は国で、輸出の75％以上、輸入の50％以上が米国との取引です。そのため、米国の経済指標がカナダドル相場に与える影響は非常に大きいとされています。 

スイスフランは世界で8番目に取引されている通貨で、スイスの公式通貨です。安定性の高さから「安全資産」として知られており、多くの投資家やトレーダーに好まれています。発行・管理はスイス国立銀行（SNB、中央銀行）が行っています。 

　

スイスの中立的な外交姿勢や、プライバシーを重視した銀行制度が、安全資産としての評価を支えています。世界的に経済不安が高まる局面では、資金がスイスに流入し、フランの価値が上昇する傾向があります。 

　

スイスはEU非加盟国ですが、貿易の大半をEUと行っているため、ユーロ圏経済の動向に少なからず影響を受けます。過去にはユーロとの為替レートを固定する試みも行われてきました。 

香港ドルは、外国為替市場で9番目に取引されている通貨で、香港特別行政区の公式通貨です。 

　

香港は国際的な金融サービスや物流の中心地であり、観光業や製造業も経済を支えています。香港ドルは主要な準備通貨ではないものの、これらの産業構造により、取引の対象として注目を集めています。 

　

香港金融管理局（HKMA）および3つの指定銀行が香港ドルを発行しており、米ドルとの間に7.75〜7.85という為替ペッグ制度を採用しています。HKMAはペッグ維持のために多額の米ドルを準備金として保有しています。 

　

しかし、近年の社会不安、中国経済の減速、米中対立により、香港ドルには下落圧力がかかっています。HKMAは為替市場に介入し、急激な香港ドルの下落を防ごうとしていますが、通貨安防止と外貨準備の保全のバランスが求められています。 

ニュージーランドドルは、外国為替市場で10番目に取引されている通貨です。オーストラリアドルと同様、「コモディティ通貨」として分類され、ニュージーランド準備銀行（RBNZ、中央銀行）によって管理されています。 

　

ニュージーランドの主要貿易相手は中国とオーストラリアで、主な輸出品は乳製品や食肉などの農産物、輸入品は原油、自動車、機械類です。これらの分野のパフォーマンスはニュージーランドドルの価値に大きな影響を与えます。 

　

ニュージーランド準備銀行は「インフレターゲット政策」を採用しており、目標とするインフレ率を達成するために金利を調整します。この金利の変動がニュージーランドドルの価格にも反映されます。 

これら10通貨はいずれも、関連するFX通貨ペアを通じて取引が可能です。FX取引では、ある通貨の価値が他の通貨に対してどう変動するかを予測して、「買い（ロング）」または「売り（ショート）」ポジションを取ります。 

　

また、FX市場ではレバレッジを利用した証拠金取引も可能で、比較的少ない資金で大きなポジションを持つことができます。FOREX.comならではのノックアウトオプションも活用しながら、メジャー通貨をトレードしてみませんか？