高頻度取引：HFTとは？ その仕組みとは？ 

高頻度取引（HFT）とは、ミリ秒〜マイクロ秒という極めて短い時間内に大量の注文を迅速に執行する取引手法です。一般的には、各取引におけるわずかな価格差を対象とする戦略が採用されています。 
　

HFTは取引を極めて短期間で決済するため、戦略によっては回転率が高くなることもあります。 
　

また、HFTはアルゴリズム取引の一種であり、市場状況を分析し可能な限り迅速に取引を実行するために高度なコンピュータを必要とする場合があります。複雑なアルゴリズムが複数の市場を監視し、非常に高い時間軸で新たなトレンドを検知すると注文を発注させます。（速度や対象範囲は運用体制により異なります） 

このため、通常HFTを利用するのは、必要な設備にアクセスできる機関投資家が関与するケースが多いとされています。 
　

この取引手法が普及し始めたのは、取引所が市場に流動性を供給する企業にインセンティブを提供し始めた時期です。投資家の安心感を回復することを目的として、2008年の金融危機後に導入が進んだとされています。例として、ニューヨーク証券取引所の補完的流動性供給者（SLP）グループが挙げられ、市場競争を促進する見返りとしてリベート（リベート相当の支払い）を受け得ます。 

高頻度取引の主な利点は、トレーダーが極めて小さな価格変動を対象とする戦略が採用される点にあります。 
　

さらに、アルゴリズムの使用により、トレーダーは自ら市場を監視する時間を削減でき、感情ではなく合理性に基づいた意思決定が可能となります。 
　

HFTが市場の流動性を高め、ビッド・アスク・スプレッド（売値と買値の差）へ影響を与え得る、という見方があります。一方で、状況によっては流動性が急減するとの懸念も指摘されています。流動性が高まると、取引の相手方が現れやすくなるため、リスクの分散や約定効率の向上につながる可能性があるとされています。 

とはいえ、高頻度取引は非常に議論の多い手法でもあります。批判派の中には、より強力なテクノロジーの利用によって市場の公平性に影響を与える可能性があると指摘しています。価格データへの高速な接続により、より有利な価格で約定する可能性があると訴えます。 
　

HFTが生み出す流動性でさえ、たった数秒しか持続しないため、「ゴースト（実体のない）流動性」とも呼ばれており、実質的な実効性を疑問視する指摘もあります。にもかかわらず、大手企業は取引所からサービス手数料を受け取っているという批判の声が聞かれます。 
　

HFTを実行するトレーダーにとってのもう一つの問題点は、ポジションが非常に大きく、それでいて保有期間は極めて短いため、リスクとリターンの振れが大きくなる点です。一部のトレーダーは、損失が一定水準に達した時点でポジションを強制決済させるストップロス注文を用いて、こうしたリスクを軽減する選択をとる例もあります。 
　

最後に、HFTは欧州や米国の規制当局の間でも激しい議論の対象となっています。なぜなら、2010年5月のフラッシュ・クラッシュ（米国の報告では、大口の先物売り注文が急落の発端とされ、HFTは市場変動を増幅させた可能性があると分析されています）のような市場の急変動や暴落との関連性が指摘されているからです。 
　

HFT手法の禁止を求める声はあるものの、現時点では実現していません。一部の業界団体では、手法そのものが直ちに操作的・詐欺的とはされないものの、企業が操作的・詐欺的活動に手を染める可能性を高める懸念を示す見解もあります。 

高頻度取引戦略（HFT）は、アルゴリズム戦略と類似点が多い傾向にあります。どちらも高速執行のためテクノロジーに依存しています。 

代表的なHFT戦略をいくつか見てみましょう。 

高頻度裁定取引とは、価格の不均衡が生じた資産を大量に売買し、異なる取引所における同一資産のわずかな価格差を利用する手法です。 
　

シカゴ大学の研究では、2011年のデータを用いて、こうした機会が短時間（人間が瞬きする時間の約半分）しか持続しないことが示されました。研究対象は、S&P 500（米株500）に連動する先物と上場投資信託（ETF）の価格差でした。理論上、同じ指数に連動するため、高い相関が期待されますが、250ミリ秒間隔の非効率性が存在します。（出所：QJE） 
　

取引を実行する時間が不足しているどころか、人間が価格を認識する時間も十分ではありません。そこで、裁定機会が極めて短時間で消失する裁定取引の高頻度戦略は、アルゴリズムによる自動化された取引システムが活用されるケースが多く見られます。 

指数裁定取引は、年金基金や投資会社がグローバル指数に連動するポートフォリオ組み入れ資産をリバランス（資産の再配分）し、原資産指数を正確に反映させることを目的としています。これは通常、定期的（例：四半期ごと）に行われます。 
　

裁定取引者にとって、インデックスファンドに採用される、あるいは除外される株式を売買する機会となります。