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株価指数とは、株式市場の全体の動きを表す指標のことです。株価指数は投資家が市場状況を判断するために見ることが多く、どの投資手法を行うにしても必ず確認する必要があるほど重要な指標だといわれています。 今回はそんな株価指数からわかることや代表的な株価指数を紹介し、株価指数への投資についても解説します。
2026年8月23日 午後16:32
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株価指数とは、株式市場の全体全体或いは特定グループの銘柄群の動きを表す指標です。
複数銘柄の株価の動きから算出されており、どの銘柄を対象とした株価指数なのかによって価格や値動きはそれぞれ異なります。
特定の銘柄群の動きを大まかに観察できるので、投資家からはその市場が今どのような状況なのか判断するための材料として使われます。
例えば日経平均株価であれば日本の代表的な企業が集まって構成されている株価指数になるので、日経平均株価を見ることで日本の株式市場全体がどのような状態なのか確認できるのです。
アメリカのような世界の中心となっている国の代表的な株価指数を見れば、世界の経済状況を簡単に把握することも可能です。
よくニュースやメディアで発表される株価指数は、日経平均株価のようにその国の株式市場の状態を確認できる大きな株価指数が多いですが、銀行株や半導体株など、より細かい特定の企業グループのみで構成されている株価指数もあるため、特定の業界を知る材料にもなるでしょう。
株価指数に組み込まれた銘柄は定期的に入れ替えされる場合が多いです。
例えばアメリカの優秀な企業500社で構成されているS＆P500という株価指数は、企業の業績に応じて500社が定期的に入れ替えられるようになっています。入れ替えがあることで実際の株式市場の状況と乖離しにくくなります。
株価指数はただ株式市場を確認できる指標データではありません。FOREX.comでは金融商品として取り扱われており、CFDやノックアウトオプションでお取引いただけます。
株価指数を確認する方法のひとつとして、当サイト株価指数CFDライブレートテーブルが挙げられます。
銘柄の検索窓で検索すれば簡単に確認でき、口座開設をしていればそのままスムーズに取引画面に移れます。
FOREX.comでは、初心者から上級者まで対応した高機能なツールを揃えており、世界の主要な株価指数を取引できます。
株価指数の計算方法は以下2つがあります。
時価総額加重型は構成銘柄の時価総額加重平均合計が基準日からどれだけ変動したかを表して計算する方式です。多くの株価指数が時価総額加重型を採用しています。
時価総額加重型の計算方法を紐解いていくには、まず「時価総額」と「加重型」の2つの意味を押さえておく必要があります。
時価総額は「発行済株式数×株価」で算出される数値で、企業の価値や規模を表す指標です。時価総額が大きければ大きいほど、大企業であったり価値の高い企業であったりします。発行されている株式が100万株で、1株100円なら時価総額は1億円です。
加重型は平均値の算出の際に使われる計算方法で、単純に平均して計算せずに数値に重みをつけて計算する方法です。単純平均と加重平均があり、株式市場の2つの企業が存在したときの株価の平均の求め方を例題を用いて解説します。
上記2社の株価の平均を計算する場合、単純平均だとそれぞれの株価を足して2で割れば求められます。
式にすると、（150 + 200） ÷ 2 =175円です。通常通りの平均の求め方になるので簡単に計算できます。
一方で加重平均は、数字の重さを考慮して計算します。式にすると以下の通りです。
（150円 × 1,000株 ＋ 200円 × 2,000株）÷（1,000株 ＋ 2,000株）＝ 約183円
上記の式でいう数字の重さは発行済株式数で、B社は株数が2,000株とA社より2倍多いので、A社の1,000株に比べて2倍の影響力を持っています。つまり、B社の株価200円は、A社の株価150円よりも加重平均株価に対して大きな影響を持つことになるのです。
加重平均法のように重みづけをすることで、企業の市場における時価総額に応じた平均値が計算されるようになります。
本題に戻りますが、改めて時価総額加重型は構成銘柄の時価総額合計が各基準日からどれだけ変動したかを表して計算する方式です。
例えば時価総額加重型を採用しているTOPIXでは、その日の時価総額 ÷ 基準日の時価総額（1968年1月4日）× 100で計算されています。
100は株価指数の単位のことで、価格変動を1つの数値で表すために使っています。
上記の式に当てはめることで、現在の市場全体の時価総額が基準日の時価総額からどれだけ変動したかを計算できます。
時価総額加重型で計算する特徴としては、時価総額を重みづけに使っているので時価総額が
大きい企業の影響を受けやすい株価指数になることです。
時価総額が大きい企業の影響を受けやすくすることで、大企業が市場に与える影響を正確に反映できるメリットがあり、時価総額加重型を採用している株価指数に投資する際は大企業へ投資する比率も高くなります。
大企業への投資比率が高いことはメリットにもなりますがデメリットにもなり得ます。例えば市場全体はほぼ変動していない場合でも、構成されている大企業の価格が暴落すれば株価指数も一定程度の下落を伴ってしまうのです。
複数の銘柄で構成されているものの、少数の影響度が大きい企業の株価によって左右されてしまう点には、投資する際注意しましょう。
株価平均型は「構成銘柄の株価の合計 ÷ 除数」で求める計算方式です。日本では日経平均株価で採用されています。
除数は割る数という意味です。
株価平均型は株価の合計が式に入っており、構成銘柄の中でも株価が高い銘柄は株価指数に与える影響が大きくなります。
株価指数からわかることは主に以下の2つです。
株価指数は特定のセクターや特定の国の経済状況を把握できる指数があるので、株式市場の全体的な動向を確認できます。
仮に株価指数が上昇傾向にある場合はその指数のセクターの株価が上昇していることを示すので、なぜ上昇しているのかを考えることにつながります。
変動している要因について調べる際は、先ほど解説した株価の計算方法によって少し異なるので、調べる株価指数がどちらの計算方法を用いているのか事前に確認してから調べましょう。
時価総額加重型であれば時価総額が大きい企業の影響を受けやすいので、まず時価総額が大きい銘柄を調べ、株価平均型であればまず株価が高い銘柄を調べると、スムーズに調べられるでしょう。
ただ、世界的な経済不況や今後の経済状況に大きく関わるニュースが出たときなどは企業を調べても材料は出てこないので、S＆P500や日経平均株価など、国全体の株式市場の動向を示す指数が変動した際はニュースから確認し始めてみてください。
また、株価指数からもう1つわかる点として、投資家の心理状況があります。
株価指数が連日上昇している場合、上昇が今後も続くと予想している投資家は一定数いるので、買いがより強くなるという予想もできます。
株価指数に限らず、基本的に上昇トレンドになると投資家はよりリスクを取るようになり、下落トレンドになるとよりリスクを避けようとするので、その時のトレンドによって投資家の心理状況を押さえておくのは、投資で失敗しないためにも必要な考え方です。
代表的な株価指数として、以下3つを紹介します。
日経平均は、日本経済新聞社が算出している指数です。東京証券取引所に上場する約2,000銘柄の中から、業界や流動性の高さなどを考慮して225銘柄を選定して算出しています。
流動性の高さは、過去5年間の売買代金等を基にどれくらい取引がされているかで判断されます。
流動性が高いということは、多くの投資家が売買に参加していてある程度時価総額も大きい大型株に限定されるといえます。
業界は以下6つからバランス良く構成されています。
計算方法は株価平均型で、225銘柄の株価合計を除数で割って算出しています。
東京証券取引所に上場している企業の中から主要企業が選ばれているので、日本経済の状況を大まかに表しているともいえるでしょう。
日経平均を確認すれば、日本の株式市場が好調なのか不調なのかをある程度判断できるため、投資家からもよく利用されている株価指数になります。
ただ、株価平均型を採用しており、株価が高い企業の影響を受けやすいです。
全体で見ればほぼ変動していないのにもかかわらず、一部の株価が高い企業が急変動していることで指数が変動してしまっている、という状況にもなり得るので、急変動した際は一部の企業が変動しただけなのかまず確認するようにしましょう。
日経平均は常に225社が固定されているわけではなく、定期的に見直しが行われ入れ替えが行われます。
FOREX.comではCFD銘柄「Japan 225」を株価指数CFDとノックアウトオプションで取引できます。
S＆P500は、S＆Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出している指数です。
米国のニューヨーク証券取引所とNASDAQに上場している主要企業500社から構成されており、米国株式市場の時価総額の約80%を占めているともいわれています。大型株のみで構成され、小型株は対象となっていません。
つまり、S＆P500の動きを見ることで米国株式市場がどのような状況なのか確認できるといってもよいでしょう。
S＆P500に構成されるには時価総額が146億ドル以上であったり、最低4四半期連続黒字であったりなど、複数の条件を満たしていることが条件となっていて、日経平均株価と同じく各セクターのバランスも考慮されています。
計算方法は時価総額加重型のため、時価総額が大きい銘柄の変動に左右されやすくなっています。
米国は世界の中心ともいえるため、米国の経済状況が世界に与える影響は大きく、米国の株式市場の状況によって他の国の経済状況も動いていくことも多いです。
S＆P500は、そんな世界的に大きな役割を持っている国の代表的な株価指数のため、世界中の投資家も頻繁に確認する重要な指数となっています。
また、S＆P5000は最低でも四半期ごとに構成銘柄の入れ替えが行われるので、常に米国の最新主要企業で構成されることになります。
FOREX.comではS＆P500を原資産としたCFD銘柄「US SP 500」を株価指数CFDとノックアウトオプションで取引できます。
NYダウ/ダウ工業株30種平均は、経済新聞「ウォール・ストリート・ジャーナル」を発行するダウ・ジョーンズ社が算出している指数です。
ニューヨーク証券取引所やNASDAQに上場している米国企業30社から構成されており、持続的な成長をしていることや、米国で創立し米国に本社があることなどの条件を満たした企業で構成されています。
正式名称である「ダウ工業株30種平均」には工業株と入っていますが、工業株に限定されているわけではなく現在はさまざまな業種の企業で構成されています。
計算方法は株価平均型で、30銘柄の株価を株数で割って算出しています。日経平均と同じ計算方法のため、株価が高い銘柄の影響を受けやすい指数です。
銘柄数が30種類と少なく、S＆P500に含まれている銘柄と共通の銘柄もあるので、米国の株式市場を全体的に把握したい場合はNYダウよりS＆P500が適しています。
銘柄の入れ替えは不定期で行われていて、米国の主力産業の変更に合わせて数年に1度入れ替えが行われます。2024年時点ではIT系や金融系の銘柄が多く含まれています。
FOREX.comではNYダウを原資産としたCFD銘柄「Wall Street」を株価指数CFDとノックアウトオプションで取引できます。
FOREX.comウェブ版取引プラットフォームより
FOREX.comでは、世界中の主要株価指数17銘柄をCFD、ノックアウトオプションで取引可能です。
FOREX.comのCFDで取引できる株価指数を、以下5つの国に分けてそれぞれ解説します。
FOREX.comでCFD取引できるアメリカの株価指数銘柄は以下の通りです。
Wall StreetはNYダウを原資産とするCFD銘柄でニューヨーク証券取引所やNASDAQに上場している米国企業30社から構成されている株価指数です。
US Tech 100はNASDAQ100指数を原資産とするCFD銘柄で、テクノロジー系の銘柄がメインで構成されている株価指数です。
構成銘柄にはApple、Amazonなど米国大手のテック銘柄から中国の百度（バイドゥ）など米国以外のテック企業も含まれています。
計算方法は時価総額加重平均型で、毎年12月に年に1回の構成銘柄の入れ替えが行われます。
テック銘柄は米国経済の影響を他の分野よりも受けやすいため、米国の経済政策は注視する必要があるでしょう。
US SP 500はS＆P500を原資産とするCFD銘柄で、米国のニューヨーク証券取引所とNASDAQに上場している主要企業500社から構成されています。
US Small Cap 2000はラッセル2000を原資産とするCFD銘柄で、米国市場の中小企業2,000社の中小企業のパフォーマンスに焦点を当てた株価指数です。
ラッセル2000は、S&P500やNYダウとは違い小型株から中型株で構成されており、大型株で構成されている株価指数よりもボラティリティが高く、経済状況にも敏感に反応しやすい特徴があります。
ニューヨーク証券取引所やNASDAQなどに上場している銘柄のうち、時価総額が上位1,001位から3,000位までの銘柄で構成されており、計算方法は時価総額加重平均型です。
他の株価指数よりボラティリティが高いためトレードの難易度も高いですが、その分取れる利益の幅も大きくなりやすいという特徴があります。
FOREX.comでCFD取引できるヨーロッパの株価指数銘柄は以下の通りです。
Germany 40はドイツ40を原資産とするCFD銘柄で、フランクフルト証券取引所で取引されている最大手企業で構成されている株価指数です。時価総額と流動性の高さなどが構成される条件となっていて、計算方法は時価総額加重平均型です。
ドイツ経済を全体的に確認できる代表的な指標となっています。
EU Stocks 50はユーロストックス50を原資産とするCFD銘柄で、ユーロ圏11か国の50銘柄で構成されている株価指数です。
浮動株（市場に流通していて売買されている株）の時価総額上位50社が構成される条件で、計算方法は時価総額加重平均型です。
ユーロストックス50を見ることでユーロ圏の経済状況を全体的に確認できます。
France 40はフランス40のCFD商品で、ユーロネクスト・パリに上場している銘柄の中から時価総額や出来高が大きい上位40銘柄で構成されている株価指数です。
Germany 40のフランス版ともいえ、計算方法は時価総額加重平均型です。France40を確認することで、フランスの経済状況を全体的に確認できます。
Italy 40はイタリア40を原資産とするCFD銘柄で、ミラノの証券取引所に上場している銘柄の中から流動性が高く時価総額が大きい40銘柄で構成されている株価指数です。
計算方法は時価総額加重平均型で、イタリアの経済状況を全体的に確認できます。
Netherlands 25はオランダ25を原資産とするCFD銘柄で、ユーロネクスト・アムステルダムに上場している銘柄の中から最も活発に取引される25銘柄で構成されている株価指数です。
計算方法は時価総額加重平均型で、ユーロネクスト・アムステルダムに上場していなくても資産または売上の33％以上がオランダ法人だったり、雇用者の15％以上がオランダで雇用していたりなど、特定の条件を満たせば構成銘柄として採用される場合があります。
オランダ25を見ることでオランダの経済状況を全体的に確認できます。
Spain 35はスペイン35を原資産とするCFD銘柄でで、マドリード証券取引所に上場している銘柄の中から流動性の高い上位35銘柄で構成されている株価指数です。
銀行、エネルギー、通信、建設などが主な業種として含まれていて、時価総額加重平均型です。
スペイン35を見ることでスペインの経済状況を全体的に確認できます。
Switzerland 20はスイス20を原資産とするCFD銘柄で、スイス証券取引所に上場している銘柄の中から流動性の高い上位20銘柄で構成されている株価指数です。
製薬、金融、食品、通信などの業種が含まれていて、計算方法は時価総額加重平均型です。
スイス20を見ることでスイスの経済状況を全体的に確認できます。
FOREX.comのCFDで取引できるイギリスの株価指数銘柄は以下の通りです。
UK100はイギリス株価指数100を原資産とするCFD銘柄で、時価総額をもとにしたイギリス最大手企業100社で構成されている株価指数です。
計算方法は時価総額加重型で、イギリスの主要産業である鉱業、エネルギー、金融分野の企業が多く構成されています。
イギリス株価指数100を見ることで、イギリス経済の状況を全体的に把握できます。
四半期ごとに構成銘柄の入れ替えが行われ、構成銘柄に含まれるにはロンドン証券取引所に上場してポンド建ての株価がついていることや、一定以上の流動性があることなど複数の条件を満たす必要があります。
イギリスはヨーロッパの経済状況やアメリカの経済状況の影響を受けやすいため、分析する際はそれらの国の経済状況や経済政策などを考慮する必要があるでしょう。
FOREX.comのCFDで取引できるオーストラリアの株価指数銘柄は以下の通りです。
Australia 200はオーストラリア200を原資産とするCFD銘柄で、オーストラリア証券取引所に上場している銘柄の中から時価総額上位200社で構成されている株価指数です。
計算方法は時価総額加重平均型で、鉱業株が多く構成されています。
オーストラリア200を見ることでオーストラリアの経済状況を全体的に確認できます。
FOREX.comのCFDで取引できるアジアの株価指数銘柄は以下の通りです。
Japan 225は日経平均株価を原資産としたCFD銘柄で、東京証券取引所に上場する約2,000銘柄の中から、業界や流動性の高さなどを考慮して225銘柄を選定して算出しています。
計算方法は株価平均型です。
China A50は中国A50を原資産とするCFD銘柄で、香港証券取引所に上場している中国銘柄の中から時価総額や流動性の高い上位50銘柄で構成されている株価指数です。
計算方法は時価総額加重平均型で、構成されているのはすべてA株（上海証券取引所と深圳証券取引所に上場している中国株式のうち、人民元建てで取引されている銘柄）です。
Singapore Indexはシンガポールインデックスを原資産とするCFD銘柄で、シンガポール証券取引所に上場する銘柄の中から時価総額や流動性の高い上位30銘柄で構成される株価指数です。
計算方法は時価総額加重で、シンガポールの経済を全体的に確認できる指数になっています。
Hong Kong 50は香港50を原資産とするCFD銘柄で、香港証券取引所に上場している銘柄の中から時価総額上位33銘柄で構成されている株価指数です。
計算方法は時価総額加重平均型で、香港50を見ることで香港の株式市場の状況を確認できます。
FOREX.comウェブ版取引プラットフォームより
FOREX.comではノックアウトオプションを取引できます。ノックアウトオプションとはオプション取引の一種ですが、感覚的にCFDやFXと同じように取引ができると人気があります。
取り扱っている銘柄はCFD取引と同じで、以下の通りになっています。
※それぞれに「UP」と「DOWN」あり
ノックアウトオプションは、取引したい銘柄の価格が上昇か下落か相場の方向を選択することで利益を狙う取引手法です。上昇予測ならUP、下落予測ならDOWNを取引します。
株価指数に投資するメリットは以下の3つがあります。
株価指数は複数の企業が組み合わさっているので、一つひとつの企業分析が必要ないメリットがあります。
個別株投資をする場合は基本的に各企業の決算書やIR（経営状態や財務状況、今後の見通しなどを広報するもの）資料などを読み込んだ上で投資するので、投資を始めたばかりの方にとっては難易度が高くなってしまいます。
株価指数であれば、特定の市場に期待できる場合その市場に特化した株価指数を購入すればよいため、簡単に投資を始めることができます。
株価指数は複数の企業が組み合わさっているので、複数の企業に分散投資できるメリットがあります。
購入する株式にもよりますが、例えば日本株であれば通常100株からの購入となっており、株価がすでに高くなっている企業の株を購入するにはかなりの費用が必要になってしまいます。
しかし、株価指数であれば同じ費用で購入しても複数の企業を購入できるのです。
日経平均株価やS＆P500のような大企業が多く含まれている指数を買えば、1つの投資商品で複数の大企業に投資することも可能です。
株価指数は個別株より資金管理が行いやすいメリットがあります。
個別株の場合、投資した個別株ごとにどれくらい投資したか、どれくらいの損益が出ているのか管理しなければならず、細かい管理が必要になります。
株価指数であれば、例えばJapan 225（日経平均）に投資した場合は日本株とまとめられ、S＆P500に投資した場合は米国株と簡単にまとめられるので初心者の方も管理しやすいでしょう。
株価指数に投資する場合、利益損失ともその指数が代表する市場平均並みになるということです。
個別株投資のようにボラティリティも高くないので、基本的には中長期的に利益を狙う投資になります。
そのため、目先の損益を気にするのではなくコツコツと投資できる方に向いています。
FOREX.comでは株価指数の取引方法にCFD取引とノックアウトオプション取引がありますが、どちらの金融商品で取引すればよいか迷う方も多いでしょう。
そこで、CFDとノックアウトオプションの比較を行いました。自分に合う取引手法を選んでみましょう。
| CFD | ノックアウトオプション | |
| 必要資金 | 維持証拠金数千円程度から | オプション料数千円程度から |
| 手数料 | スプレッドや金利調整額等 | オプション料（最大損失額）や金利調整額等 |
| 取引期限 | ロスカットされない限り無期限 | ノックアウト価格に到達しない限り最長約1年間 |
| 損失の大きさ | 相場状況や注文の発注の有無により異なる | ノックアウトレベルに限定される |
CFDの必要資金はその時々の原資産価格により変動します。ノックアウトオプションのオプション料はノックアウト価格の設定により決定されます。
CFDとノックアウトオプションで大きく違うのは取引期限の有無と損失の大きさです。
CFDは取引期限がなく、好きなタイミングで決済できますが、ノックアウトオプションは銘柄ごとに最長約1年の期限が設定されています。
そのため、株価指数を無期限でポジション保有したい方はCFDが取引しやすいかもしれません。CFDもノックアウトオプションも日をまたげば（決済日を先延ばしする）金利調整額の受け払いが発生します。
証拠金に対する損失額の大きさはCFDの場合、レバレッジをかけた分だけ大きくなりやすいく、レバレッジは最大10倍までとなります。レバレッジ倍率が高いと価格変動によぅてい
ノックアウトオプションも価格がノックアウトレベルに到達すると強制決済により損失が確定しますが、あらかじめ最大損失額が明確になっているので資金管理はしやすいといえます。
まとめると、取引期限がなくレバレッジを活用した取引を行いたい方はCFD取引が、あらかじめ最大損失額を確定した上で取引したい方はノックアウトオプションが向いているといえるでしょう。
株価指数とは、株式市場の全体の動きを表す指標です。
複数銘柄の株価の動きから算出されており、どの銘柄を対象とした株価指数なのかによって価格や値動きはそれぞれ異なります。
株価指数は個別株投資より始めやすく、FOREX.comではCFD取引とノックアウトオプションどちらでも世界中の株価指数を取引できます。詳しい取引ルールをこちらより確認してみましょう。
FXやCFDで法人化するメリット、個人と法人での税金額の比較、法人化による節税効果を詳しく見ていきましょう。
CFDとは「Contract for Difference」の略で、別名を差金決済取引と呼びます。CFDと取引の仕組みについて、売買例を交えてわかりやすく説明します。
FXやCFDで法人化するメリット・デメリット、法人口座にすることで受けられる恩恵、個人口座と法人口座の違いを紹介します。
