今後の世界の株価指数予想

FXで取引する銘柄は異なる2つの通貨を組粘着性のあるコアインフレの数字は高止まりしたままである。欧州中央銀行も金融引き締めに動いているが、欧州のインフレはまだ収まったとは言えない状態である。価格変動の大きい食品やエネルギーを除いたインフレ基調は5.5%と3カ月ぶりに加速し、過去最高にほぼ並ぶ水準だ。インフレの主因がウクライナ危機に伴うエネルギー高から食品やサービスに移ってきている。欧州独特の大規模なストライキなどを通じた賃上げの拡大で物価が下がりにくくなる事態に警戒が強いままである。

本来なら、さらなる利上げが必要であるが、景況感指数は低下傾向が明らかで、コロナ回復後の最低水準まで落ちてきている。ECBとしては、そろそろ景気回復を見据えた利上げ停止も視野に入れざるをえない。

欧州中央銀行の金融引き締めは、FRBの半周回遅れの対応となってきた。7月には利上げしたが、9月のECB会合では据え置きが検討されている。インフレ率は低下し続けているものの、高すぎる状況がかなり長引きそうとの見方がECB内部にあり、今後は、データというよりもFRBの結果次第となるのではないか？                                                                                                           

ボリンジャーバンド分析では、200日の移動平均に近づいており、ニュートラルな状態まで戻ってきた。足元3σ下限の3,500程度はあり得る。当面のめどは4,000で、アメリカ株の動向次第では、3,200を目指す展開も準備しておきたい。

欧州の国債金利のベンチマークであるドイツ国債金利は徐々にではあるが、上昇傾向にあるが、イタリア国債の金利は横ばいである。イタリア国債の金利は、リスクを図る目安となるためこの両国国債金利の乖離（イタリア金利の上昇）はリスク要因となるが全くその傾向はみて取れない。

アメリカ株のようにAI関連という投資テーマが不在である分、欧州株のパフォーマンスは低かった。しかし、夏の米決算シーズンが終わり、AI株への期待が終息しつつあるため、今後の推移には気を付けたい。

中国株（中国A50）は米中摩擦の激化や台湾との間の地政学リスクの高まりから、海外の投資家が中国リスクを見はじめ、アジアへのエキスポ‐ジャーのうち中国分を、日本やインドに振り分けているようである。インド株は特に恩恵を受けているように見受けられる。インドの経済成長はだれの目にも明らかであり、引き続き世界の市場をアウトパフォームし続けるだろう。

中国政府は、大規模な経済対策を行わない限り、負のスパイラルに落ちていると見受けられる。不動産をめぐる債務問題は解決すべき大きな問題である。政府の景気対策が出ない限り中国株には現状期待できない。