FX取引における強気・弱気のダイバージェンスの考え方
FX（外国為替）取引で活用できるテクニカル指標である「強気のダイバージェンス」と「弱気のダイバージェンス」、また両者を見分ける方法を学びましょう。
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FXは平日ならほぼ24時間取引ができる点が大きなメリットです。ただし、いつでも取引が可能というわけではなく、取引が不可能な時間帯もあります。 また、取引可能な平日24時間のうち、時間帯によってどの通貨ペアが動きやすいかなどの特徴があります。 取引ができる時間と取引ができない時間帯はいつか、時間帯によってどのような特徴があるのかを知っておくと、取引の幅が広がることは間違いありません。 この記事では、FXの取引可能時間と不可能な時間、時間帯による相場の特徴、そしてFXと株式投資、CFDの取引可能時間の違いについて解説していきます。
2025年6月3日 午前11:10
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FXの魅力の一つが取引時間の長さです。株式投資よりも取引できる時間帯が長いため、昼間は仕事や家事などで取引が難しい人でも、空き時間や夜間に取引が可能という大きなメリットがあります。
まずはFXを取引できる時間帯について解説していきます。
FXは平日であればほぼ24時間取引が可能です。例えば、FOREX.comの場合、日本時間の月曜日午前7時〜土曜日午前7時が取引可能な時間です（米国夏時間は月曜日午前6時〜土曜日午前6時）。
24時間取引が可能な点は大きなメリットで、昼間は仕事や家事、育児、学業やアルバイトに忙しい人でも空き時間や夜間に取引ができます。
昨今はPC版とほぼ変わらない高機能のスマホアプリを提供しているFX会社がほとんどで、移動時間や休息時間などの隙間時間にスマホを使って取引も可能です。
FOREX.comのスマホアプリも高機能チャートツールの「TradingView」を利用可能で、スマホからスムーズなトレードやチャート分析ができます。
自分のライフスタイルに合わせた取引ができる自由度の高さがFXの強みであり、大きな魅力です。
祝日は取引ができないと思われるかもしれません。実は、祝日でもFXは取引が可能です。
これは日本が祝日であっても、他国は休みではなくFX取引を行っているからです。
注意点としては、日本は祝日なので実需筋の取引が少なくなりますし、個人投資家を含む投機筋の取引も少なくなります。取引量が少なくなるため、普段よりも流動性が低下する可能性があります。
また、大型連休時の相場変動には注意しましょう。例えば、日本がGWで長期連休の時も、土日以外だと他国は取引を行っているので、日本でもFX取引が行えます。
大型連休だから取引はできないと思ってポジションをほったらかしていると、思わぬ変動が起きて損失を出してしまうケースもあります。
日本は祝日でも他国は祝日ではないので相場は動いていますし、取引も可能ということは覚えておきましょう。
FXは平日だとほぼ24時間取引が可能で、祝日でも取引が可能だということを解説しました。それでは、取引できない日時はいつなのでしょうか。
ここからはFXの取引ができない時間帯について解説していきます。
FXは基本的に土曜日と日曜日は取引が不可能です。これは祝日とは異なり、他国も土曜日と日曜日は休みになります。欧米日本などの主要国でで為替取引がほぼないためFXも取引ができないと覚えたほうがいいでしょう。
また、1月1日の元旦も世界中が祝日になるので取引が不可能です。一方で、元旦以外の年末年始は取引が可能です。
ただし、年末年始は流動性が低下する可能性があるので、注意が必要です。
前述した元旦を除く年末年始やクリスマスは基本的に取引が可能です。
ただし、通常とは取引時間が変更になり、時間短縮される場合や休場の場合もあります。
また、年末年始やクリスマスは取引できるといっても市場参加者は少なくなるため、取引をする際には流動性が低下しやすい点に注意が必要です。
土曜日や日曜日は基本的に取引ができませんが、言い換えれば利益確定や損切りもできないということです。
もし、土曜日と日曜日にテロや災害、経済や金融に関連する事件が起きてしまうと、相場が再開される週明けの月曜日に大きくレートが変動し、窓が開いてしまう可能性があります。
事件が起きて相場の再開とともに価格が大きく動くと分かっても、土曜日と日曜日は取引不可能なので成行で決済注文が約定しません。保有しているポジションとは反対方向に窓が開いてしまえば、大きな損失を出す可能性があります。
週末をまたいだポジションの持ち越しには、一定のリスクがあることを理解しておきましょう。
平日は基本的にほぼ24時間取引ができるFXですが、その24時間の中でも特に値動きが起こりやすい時間帯があります。
この理由は世界三大市場と呼ばれる東京市場、ロンドン市場、ニューヨーク市場が影響しており、これらの市場の時間帯によって市場参加者が異なることが要因です。
24時間のうち、相場が動きやすい時間帯について解説していきます。
※以下はすべて冬時間表記で解説しています。
日本時間の8時〜17時くらいまでは東京市場や東京時間と呼ばれており、日本や中国、シンガポール、豪州などのアジア、オセアニアのトレーダーが多い時間帯です。そのため、円や豪ドルなどに関連する通貨ペアが動きやすくなる特徴があります。
東京市場の中でも、9時55分は金融機関が顧客向けのレートの基準を決める「仲値」が発表される時間で、この仲値に向けた9時〜10時にかけて取引が活発化する傾向があるといわれています。
また、毎月の5日、10日、15日、20日、25日、30日の5と10がつく「ゴトー日」は企業の決済日が多く、取引先に支払う米ドルの需要が増えるため、ドル高円安になりやすいといわれています。
この特徴を狙って、ゴトー日の9時から仲値の9時55分までに米ドル/円を買いでエントリーし、仲値の9時55分に決済する「仲値トレード」を行うトレーダーもいます。
日本時間の17時〜翌3時くらいまではロンドン市場やロンドン時間と呼ばれ、世界最大の取引量を誇る時間帯です。
この時間帯は欧州のトレーダーが多く、そのため、ユーロやポンドを中心とした欧州系の通貨ペアが動きやすくなる特徴がFX取引ではあります。
ロンドン市場は17時〜19時にかけて値動きが大きくなる傾向があり、19時以降は欧州が昼休みに入る時間帯になるため、値動きは落ち着きやすくなります。
ロンドン市場の注意点としては、東京市場とは市場参加者が異なるため、全く違う値動きとなる可能性があります。例えば、東京市場は米ドル/円が上昇していたのにロンドン市場になった途端に反転、下落したというケースもあります。
また、取引量が多いためトレンドが発生しやすい点、欧州や英国に関係する経済指標が発表される時間帯で、結果次第で相場が大きく動く可能性がある点に注意が必要です。
日本時間の22時〜翌7時くらいまではニューヨーク市場やニューヨーク時間と呼ばれる時間帯で、米国のトレーダーが参加してくる時間帯です。そのため、米ドルに関連する通貨ペアが動きやすくなります。
ニューヨーク市場の中でも、日本時間の21時〜2時はロンドン市場と重なる時間帯のため、取引量が増え、値動きが大きくなりやすいです。
特に、日本時間24時は通貨オプション権利行使の期限時刻であるNYオプションカット、午前1時にはロンドン市場の仲値にあたるロンドンフィックスの時間帯なので、この時間帯は相場が動きやすくなります。
ロンドンフィックスはロンドン市場とニューヨーク市場にかけて行われるため、米ドル、ポンド、ユーロに関わる通貨ペアが動きやすくなります。この時間帯に米ドル、ポンド、ユーロに関する通貨ペアを取引する際は注意しましょう。
また、金の取引価格を公表する時間帯でもあるため、ロンドンフィキシングに向けてゴールドの価格が動きやすい傾向があります。
2時以降はロンドン市場が終了するため、相場が落ち着いていきます。
欧米には夏時間と冬時間という制度があり、夏時間は冬時間よりも1時間ほど早まります。
そのためFXの取引時間が年に2回変わる時期があるということを押さえておきましょう。
夏時間のロンドン市場は日本時間の16時〜翌2時で、ニューヨーク市場は日本時間の21時〜翌6時になり、冬時間より1時間前倒しになります。
これは経済指標の発表なども関わってくるため、注意が必要です。夏時間と冬時間の詳しい説明については後述します。
FXは平日ならほぼ24時間取引ができますが、その中に東京市場やロンドン市場、ニューヨーク市場があって相場の動きが変わりやすいように、ずっと同じ状態の相場が続くというわけではありません。
24時間のうち、取引をする際に注意が必要な時間帯もあります。
ここでは、特に注意するべきタイミングについて解説していきます。
日本時間の6時〜7時はニューヨーク市場が終わり、東京市場が開始する前の早朝のため、市場参加者が少なく、流動性が低くなりがちです。
流動性が低いと、スプレッドの拡大や約定力の低下、注文の偏りによる相場の急変動などが発生する可能性があります。
そのため、ニューヨーク市場が終わり東京市場が始まる前の早朝は、余程の優位性のある手法でもない限り取引を控えたほうが無難です。
どうしても取引したいのであれば、スプレッドの拡大によるコスト増は覚悟しておきましょう。
各国の金融に関するイベントや経済指標の発表されるタイミングも、結果次第で相場が大きく動く可能性があるので注意が必要です。
FOMCや日銀の金融政策決定会合、ECB理事会などの各国の金融政策を左右するような重要イベントの前後、米雇用統計やGDP、消費者物価指数（CPI）などの経済指標発表の前後は特に注意が必要です。
また、イベント前や経済指標発表前も市場参加者が様子見で取引を控えるため、値動きが小さくなる傾向があることも併せて覚えておきましょう。
FOREX.comでは市場に影響を与える可能性のある重要なイベントや経済指標に関して発表日時や重要度をまとめたカレンダーを公開しています。その日に何の経済指標が発表されるか、またイベントが行われるのかを確認しておきましょう。
要人発言にも注意が必要です。首相や大統領、経済や金融を担当する閣僚や官僚、中銀総裁などがその国の経済や金融政策に関係する発言をした場合、相場が動く可能性があります。そのため、要人発言の前後は相場が荒れやすい傾向があるので注意が必要です。
要人発言はあらかじめ実施される日時が決まっているものもあり、経済指標カレンダーを確認するとよいでしょう。
なお、要人発言は突発的に行われるケースもあります。
クリスマスや年末年始は市場参加者が少なくなるため流動性が低下し、スプレッドの拡大や急な相場変動が起こりやすくなるので、取引するのはリスクが高いと考えられます。
長期休暇の時期も市場参加者が少なくなりやすいです。一例として、アノマリーに夏枯れ相場がありますが、これは欧米が夏季休暇、日本がお盆休みに入るため、市場参加者が少なくなるためとされています。日本のGWや欧米の夏季休暇時などに取引やポジションを持ち越すのは注意が必要です。
また、土日は取引ができないため、週明けの価格変動リスクを避けるために週末に決済やポジション調整が行われやすいです。
特に、米国雇用統計が発表される毎月第一金曜日は相場が動きやすいので注意しましょう。
日本には関係ありませんが、欧米には夏時間と冬時間の概念があります。この夏時間と冬時間はFXにも大きく関係しており、場合によっては損失につながる可能性もあります。
ここからは夏時間と冬時間について解説していきます。
欧米には、昼間の明るい時間が長い夏季に標準時間より1時間早めるサマータイム制度があります。夏時間が適応される期間は、相場やイベントの開始、経済指標の発表が標準時間（冬時間）よりも夏時間では1時間早くなるということです。
サマータイムの期間は国によって異なりますが、米国では3月の第2日曜日〜11月の第1日曜日が夏時間、それ以外が冬時間とされています。
英国や欧州は3月の最終日曜日〜10月の最終日曜日までが夏時間、それ以外が冬時間とされています。
日本人にとってサマータイム制度は馴染みが薄いですが、FXなどの投資をする上では大きな影響を与えているので、覚えておきましょう。
日本はサマータイム制度をとっていないため、夏時間と冬時間という認識が薄いかもしれませんが、FXをする上では注意が必要です。
夏時間の期間は通常時の冬時間よりも1時間ほどズレがあります。そのため、経済指標が発表されると思っていたら米国は夏時間の期間だったため、すでに発表されていて相場が大きく動いていたということにつながります。
FOREX.comの取引時間は通常だと月曜日午前7時〜土曜日午前7時ですが、米国夏時間は月曜日午前6時〜土曜日午前6時と1時間早まっています。
生活をするうえで夏時間と冬時間を意識したことはないかもしれませんが、FX会社の取引時間もズレるので注意が必要です。
ここまではFXの取引時間や、時間ごとの値動きの特徴について解説してきました。
初心者の方の多くは漠然と「取引しやすい時間帯はいつなのか？」と思っているのではないでしょうか？ 人によっていつ取引しやすいかは変わってくるので、一概に「この時間帯が取引しやすい」と断言できません。しかし、それぞれが取引しやすいと思われる時間帯を探すことはできます。
ここからは、取引しやすい時間帯を見つけるための方法を解説していきます。
自分が取引しやすい時間を見つけるには、生活スタイルから考えることが重要です。
例えば、朝9時から18時まで会社で勤務している人であれば、その時間は取引をするのは難しいでしょう。空き時間や休憩時間で取引をする方法もありますが、相場の動きが気になって本業が疎かになってしまっては本末転倒です。
また、昼間忙しい人は夜遅くまで取引をするのも厳しいかと思われます。睡眠時間を確保しなければ昼の本業が辛くなってしまい、本業もFXも失敗してしまう可能性があるからです。
一方で、専業トレーダーならずっとチャートを見ていられると思うかもしれませんが、FXはそう簡単でもありません。
相場は取引をすればするほど利益を得られるわけではなく、利益獲得のタイミングが来るまで待つ必要もあります。それまでずっと部屋でチャートを見続けるのは不毛であり、健康にもよくありません。
FXは原則、24時間取引が可能です。しかし、人間は24時間ずっとチャートに向かっていられるわけではありません。仕事や家事、学業がある人はその時間は取引ができませんし、睡眠や食事の時間も必要です。家族と過ごす時間や気晴らしのために趣味に使う時間も必要です。
FXで利益を出すためには「継続すること」が何よりも大切です。無理をして身体を壊してトレードができなくなったり、本業を続けられなくなって収入が減ったりしてしまっては意味がありません。
まずは自分の生活スタイルを考えて、「この時間帯なら無理せずに相場に向き合えそうだな」と思う時間帯を見つけることが、長くFXを続けていくための第一歩といえます。
取引したい通貨ペアによって、いつ取引するのかを決める方法もあります。
前述しましたが、通貨ペアによって動きやすい時間帯があります。円が絡む通貨ペアであれば東京時間、ユーロやポンドのような欧州系の通貨が絡む通貨ペアならロンドン時間、米ドルが絡む通貨ペアであればNY時間が動きやすくなります。
自分が取引する通貨ペアが動きやすい時間帯を狙うことで大きな値幅を取れる可能性が高まります。
ただし、相場に絶対はありません。動きやすい時間帯を狙ったからといって利益が必ず取れるわけではありませんし、慣れていない時間帯で取引してしまうと値動きが読みづらくて損失を出してしまう可能性もあります。
まずは取引時間ごとの特徴を把握し、実際にチャートがどのように動いているのかを何日も確認しながら、低レバレッジやロスカットを入れるなどリスクを減らした取引で、その時間帯の相場の動きに慣れていきましょう。
また、マイナー通貨は流動性が低いため、基本的に動きにくい点にも要注意です。
FXには値動きが少ない時間帯や上下のどちらに動くか全く分からない時間帯があります。そのタイミングでのトレードは利益を取りにくく、場合によっては大きな損失を出してしまう可能性があるので、取引を控えた方が無難です。
取引をしない方がよいのは以下のタイミングです。
日本時間の早朝6時〜7時、祝日、クリスマス、元旦以外の年末年始などは市場参加者が少なく、流動性が低くなりがちです。流動性が低いと値動きが小さくなりやすく、スプレッドが広がりやすい傾向にあります。そのため、通常よりも取引コストが大きくなりがちで、利益を取るのが難しいといえるでしょう。
また、流動性が低い時間帯にヘッジファンドや機関投資家などが大きな取引を行うと、突発的な急騰や急落が発生し、それに巻き込まれるリスクも考えられます。
特に優位性のある手法を持っていない限り、市場参加者が少ないタイミングでの取引は控えた方が無難です。
経済指標発表時やイベント時もトレードを控えた方が損失リスクを減らせます。
経済指標発表時やイベント時は値動きが大きくなりやすく、この値動きを狙ってトレードをする人もいます。
問題は、必ずしも予想通りに動くわけではなく、逆行する可能性もあるため、ギャンブル的なトレードになりやすい点です。
例えば、市場参加者の誰もが知っているほど有名な経済指標の一つが米雇用統計です。基本的に、米雇用統計の結果が予想よりも良ければ米ドルは買われやすく、予想よりも悪ければ米ドルは売られやすくなります。
しかし、必ずしも結果通りに動くわけではありません。米雇用統計の結果が予想より良くても米ドルは売られる場合があれば、予想より悪くても買われる場合もあります。
さらに、予想していない結果が出てしまうと、サプライズとして通常よりも相場が大きく動きます。この時に保有しているポジションと逆行した場合、最悪でロスカットになってしまう恐れも。
これはイベントや要人発言も同じで、予想外の結果や発言が出てくると値動きが激しくなるので注意が必要です。
経済指標の発表やイベントの結果により、どのように相場が動いていくのかは誰にも分かりません。大きな利益を得られる可能性もあれば、大きな損失を被るリスクもあります。
経済指標の発表やイベントの前後はスプレッドも広がりやすいので、値動きが落ち着いてからトレードした方がリスクを抑えられます。
特に、初心者は損失を出してしまう可能性が高いため、経済指標発表やイベント時の前後はリスク回避の観点から取引はしない方がよいでしょう。
MT4を使って取引する際に理解しておくべきは、MT4の表示時間と日本時間が異なるという点です。
MT4は日本ではなく、外国で作成されたツールです。そのため、外国の時間をベースにしています。
日本時間と同じ感覚で取引してしまうと、取引時間や経済指標発表時間を勘違いしてしまう可能性が高まります。
ここでは、MT4の表示時間で注意するべき点について解説していきます。
MT4の基準時間は東欧時間となっており日本時間への変更はできません。東欧時間もロンドンにあるグリニッジ天文台の世界時間（GMT）を基準にしていますのでGMTを基準に日本時間を計算することで表示時間を日本時間に換算するとわかりやすくなります。
具体的にFOREX.comのMT4の表示時間を日本時間で考える場合は、価格やチャートで表示されている表示時間に、標準時間（冬時間）の場合は+7時間、夏時間の場合は+6時間で計算します。
この計算式を覚えてしまえば、MT4の表示時間を簡単に日本時間で考えることができるようになります。
日本時間を計算するのが面倒な場合は、日本時間を表示するカスタムインジケーターを利用するのが気便利です。
FOREX.comでは日本時間を表示するオリジナルのカスタムインジケーター「FOREX.com Local Time」を提供しています。FOREX.comが提供している取引補助ツール「EAs」のフォルダにパッケージされています。
これを利用すると、MT4の時間の上に日本時間を表示してくれるので、計算する必要がなくなるので非常に便利です。
カスタムインジケーターを使うか使わないかは別にしても、MT4の表示時間は日本時間とズレがあるという点は覚えておきましょう。
FXは平日ならほぼ24時間取引ができることを解説してきました。
それでは、他の投資の取引時間はどうなのか気になる人もいるかと思います。
そこで、投資として人気の高い株式投資とCFDの取引時間とFXの取引時間を比較し、それぞれにどのようなメリットがあるのかを解説していきます。
取引所取引における株式投資の取引時間は日本株の場合、平日の9時〜11時30分、12時30分〜15時です。途中の11時30分〜12時30分は昼休憩で取引ができないため、取引できるのは計5時間です。
また、土曜日、日曜日、祝日、12月31日〜1月3日は取引ができません。
平日の午前と午後しか取引できないため、その時間帯に忙しい会社員や学生などは取引が難しいかもしれません。
一方、米国株は日本時間の23時30分〜翌朝6時（夏時間は22時30分〜翌朝5時）です。日本と米国は時差があるので、米国株式を取引できるのは日本時間の夜中です。
日本株よりも米国株の方が昼間は忙しい人も取引しやすいと思いますが、それでも夜遅くまで取引所取引の株式を取引し続けるのは時間に厳しいかと思います。
FXは平日ほぼ24時間、祝日も取引可能なので、取引時間において昼は仕事や勉学、家事、育児などで忙しい人にも向いている投資の一つだと考えられます。
次にCFDと比較してみます。CFDとは「Contract For Difference」の略語で、日本語だと「差金決済取引」です。FXもCFDの一種で、個別株や株価指数、コモディティをFXと同じ感覚で取引できるイメージです。
CFDの取引時間はFX会社や銘柄ごとに異なります。ほぼ24時間取引が可能な銘柄もあれば、昼間しか取引ができない銘柄もあります。
例えば、FOREX.comでは株価指数CFDを提供しています。取引時間はJapan225株価指数やWallStreet（NYダウ）、US SP 500（S&P500）などは日本時間の午前8時～翌朝午前7時（米国夏時間は午前7時～翌午前6時）と、23時間取引が可能です。
CFDはFXと同じく、祝日も基本的に取引可能な銘柄もあるので、忙しい人でも取引がしやすい投資だと言えます。
もし、FXだけでなく、株価指数CFDも取引してみたいと考えている人は、FXと株価指数CFDの両方を取引できるFOREX.comの口座開設がおすすめです。
FOREX.comのJapan225株価指数の詳細については以下ページにてご確認ください。。
ただし、CFDで取引できる銘柄や時間帯はFX会社や銘柄ごとに異なるため、自分が取引したい銘柄があるのか、取引可能時間帯はいつなのかを確認しておきましょう。
FXは平日ならほぼ24時間取引が可能で、日本は祝日でも取引ができます。スマホを活用すれば隙間時間や空き時間でもトレードができるので、忙しい人も始めやすい投資です。
ただし、土曜日と日曜日は基本的に取引は不可能で、損切りや利益確定ができません。この間に災害や経済に関するイベントが発生した場合、相場が再開する月曜日に大きな変動が起こり、大きな損失を被るリスクがある点には注意しましょう。
また、東京市場、ロンドン市場、ニューヨーク市場という概念があり、各時間によって値動きが異なることも併せて理解しておくことが大切です。
FX（外国為替）取引で活用できるテクニカル指標である「強気のダイバージェンス」と「弱気のダイバージェンス」、また両者を見分ける方法を学びましょう。
これからFX投資を始めようとしている方のなかには、株式投資と比較した際のFX投資の魅力は何かが気になる方がいらっしゃるかもしれません。
どちらも人気がありますが、取引対象や仕組み、取引時間、資金効率など、根本的に異なる特徴を持っているFXと株式。その違いを徹底解説していきます。
購買力平価（PPP：英語名は Purchasing Power Parity）は、同一の商品やサービスの価格を国ごとに比較する指標です。各国通貨の実質的な購買力を測るため、為替レートと比較して用いられる場合が多くあります。トレーダーやエコノミストは、 PPPを国際比較（生活水準や経済規模の比較）などに用いることがあります。為替レートの分析で参照される場合もありますが、PPPだけで通貨の適正水準を判断することはできません。
