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2026年4月15日 午前09:10
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14日の日経平均株価は大きく上昇。前日比+1,374.62円、+2.43%となる57,877.39円で大引け。
米国とイランが長期的な停戦に向けた次回の対面協議の開催について調整しているとの報道から日経平均株価は時間外で上昇。前日の終値より583円高い57,086円で寄り付くと、直後に当日の安値である57,010円を記録したが、その後は買いが優勢となり57,963円まで上昇。一時57,716円まで押し戻される場面も見られたが、午前11時頃に当日の高値である57,980円を記録し57,862円で前場クローズ。
後場は57,829円で寄り付くと、序盤は買いが優勢で57,954円まで値を回復させた。その後は売りが優勢となり57,721円まで下落。クロージングオークションでは買いが優勢で57,877円で大引け。当日はイラン情勢の改善期待から買いが広がり、ソフトバンクグループやアドバンテストが上昇を牽引した。
セクター別では電気機器（含む半導体）、通信、非鉄金属製品、精密機器が上昇。個別の大型株ではソフトバンクグループが+12.70%、アドバンテストが+8.52%、ディスコが+6.32%、フジクラが+4.16%と上昇。一方で、三井物産が▲1.56%、三菱商事が▲1.55%と下落。
中国の株価指数は上海総合が+0.95%、CSI300が+1.19%、香港ハンセン指数が+0.82%と堅調に推移。
日本銀行が今月に示す新たな経済・物価見通しについて、中東情勢の緊迫化を受けた原油価格の高騰を主因に消費者物価の大幅な引き上げを検討するとの報道が伝わった。ブルームバーグが報じた。
なお日経平均株価CFDは今朝7時時点で、58,749円で取引されており、本日の東京株式市場は前営業日の終値から上窓を開けて寄り付きそうな状況となっている。
14日の米国株式市場は、主要3株価指数がそれぞれ上昇。
21:30に発表された米国3月ＰＰＩは前月比+0.5%、前年同月比+4.0%とそれぞれ市場予想を下回る結果となった。
SP500は前日の終値より27ドル高い6,913ドルで寄り付き。寄り付き後、当日の安値である6,905ドルを記録。その後はニューヨーク・ポストより米国とイランが停戦延長に向けた協議を数日中に再び行うことで調整を進めている、協議がパキスタンで2日以内に開かれる可能性があると伝わる中で楽観的な雰囲気が広がりNY午後にかけて6,956ドルまで上昇。なおイスラエルとレバノンが米ワシントンで協議を行ったことも好感された印象。
NY午後も買いが継続。一時6,945ドルまで押し戻されたが午前4時30分頃に当日の高値である6,969ドルを記録し6,967ドルでクローズ。当日はイラン戦争の停戦、終戦期待が広がったことから株価は全面高の展開となった。
セクター別では通信サービスが+3.18%、一般消費財が+2.54%、ITが+1.66％と上昇。一方で、エネルギーが▲2.16%と下落。個別の大型株ではマイクロンテクノロジーが+9.17%、オラクルが+4.74%、メタが+4.41%、アマゾンが+3.81%と上昇。一方で、エクソンモービルが▲2.23%、イーライリリーが▲0.76%と下落。
イスラエルの対外情報機関モサドのバルネア長官は、イランの体制転換を実現すべくさらなる秘密工作を行うと表明した。
