2026年6月16日 午前09:22
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15日の日経平均株価は大幅に上昇。前日比+3,297.46円、+4.99%となる69,317.50円で大引け。
米国とイランがホルムズ海峡を再開させる暫定的な和平合意に達したことを受けて日経平均株価は時間外で上昇。前日の終値より763円高い当日の安値である66,783円で寄り付き。寄り付き後、一貫して買いが優勢で11:00頃に当日の高値となる69,682円を記録し69,596円で前場クローズ。
後場は69,542円で寄り付くと利益確定売りが優勢となり上昇が一服。一時69,070円まで下落した後、69,318円で大引け。当日は米国とイランの和平合意を受けたホルムズ海峡の開放期待から買いが広がり、69,000円を突破した。
セクター別では電気機器(含む半導体)が大きく上昇。個別の大型株ではイビデンが+19.08%、村田製作所が+17.58%、キオクシアホールディングスが+11.96%、ソフトバンクグループが+10.31%と上昇。
中国の株価指数は上海総合が+1.61%、CSI300が+2.39%、香港ハンセン指数が+0.50%と堅調な推移。
なお日経平均株価CFDは今朝7時時点69,589円で取引されており、本日の東京株式市場は前営業日の終値から上窓を開けて寄り付きそうな状況となっている。
15日の米国株式市場は主要3指数がそれぞれ上昇。

米国株式市場オープン前に、イランは米国との暫定合意で60日間に限定したホルムズ海峡の無償通過を認めたとイランの半国営ファルス通信が報じた。
米国とイランがホルムズ海峡の再開で暫定合意したことを受けてSP500は前日の終値より101ドル高い7,532ドルで寄り付き。寄り付き後、当日の安値である7,527ドルを記録。その後、買いが優勢で1:00頃に当日の高値となる7,578ドルを記録した。
NY午後に入ると、利益確定売りが優勢で7,554ドルまで下落してクローズ。当日は、米国とイランがホルムズ海峡の再開で暫定合意したことを受け、エネルギー価格低下への期待が高まり買いが広がる展開となった。
セクター別ではITが+3.39%、通信サービスが+2.42%、一般消費財が+1.91%と上昇。一方で、エネルギーが▲3.58%、不動産が▲0.90%、ヘルスケアが▲0.70%と下落。個別の大型株ではマイクロンテクノロジーが+10.84%、AMDが+6.98%、メタが+4.67%、オラクルが+4.62%と上昇。
ウクライナは、ロシアのミサイルとドローンによる攻撃を受け、国連教育科学文化機関の世界遺産に登録されている首都キーウの正教会大聖堂が損壊したと明らかにした。