強気相場は本物？ 根強い景気後退懸念との矛盾

StoneX*のリテールディーリング・グローバルヘッド、アレックス・リジャーズ氏は9日に公開された同社のインタビュー動画で、好調な株式相場と根強いリセッション懸念の間にある矛盾について語った。要点は以下の通り。

キーポイント

• ・米関税への懸念はあるものの、米経済指標が底堅く推移しているため、米国株式相場はこのところ回復している
• ・イングランド銀行（BOE、中央銀行）と米連邦準備制度理事会（FRB）は、景気後退の明確な証拠がない限り、利下げに消極的な姿勢を示している
• ・過去の傾向からは、相場は景気後退入りする前に下落し、景気後退から脱した後の「買い場」を提供することが多い。

センチメントと相場の動きにギャップ

リジャーズ氏はこの2週間、景気後退懸念は依然としてくすぶっていたものの、中国の利下げによって「市場の実際の動きはかなりポジティブ」であったと見ている。また同氏は、正確な数値に基づいてはいないが企業経営幹部（CEO）らの考えとして、不確実性が高まっている中でも大幅な業績不振リスクというよりは、慎重な対応が重要と判断していると指摘した。

関税と不確実性の「ギャップ」に潜む投資妙味

トランプ政権が大規模な関税措置の導入を発表してから1カ月が経過したが、リジャーズ氏は「景気後退が起こるという決定的な証拠は、まだ何もない」と述べ、今のところ目に見える物理的な損害はないため、最悪のケースに対する懸念が和らいでいる。企業などがコスト上昇を恐れ、輸入物資の備蓄を増やしたため、最近の米国の成長率は鈍化したかもしれないが、将来の売り上げがその落ち込みを相殺し、景気悪化を軽減する可能性がある。

中央銀行：利下げするには明確な根拠が必要

イングランド銀行の0.25％の利下げは、金融政策委員会（MPC）のメンバー2人から反対意見が出たが、これはリジャーズ氏によると、過去に金融政策が誤ったタイミングでなされたことが原因で生まれた「柔軟性のなさ」を反映しているという。トランプ政権下では不確実性を背景に、信用を失うことなく金融緩和を実施できる「免罪符」が提供されている。米国では、ジェローム・パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が「利下げする理由がない」とし、金利を据え置いた。両行とも、利下げに動く前に明確な根拠を求めている。

「不況」でトレードするタイミングとは？

投資家は不況の話題を怖がる必要はない。歴史的に見て、「相場が動くのは景気後退の前」である。ナスダック上場銘柄の株価はすでに高値から下落しているが、リジャーズ氏は時系列で考えることが重要であると述べた。ニュースが過去の値動きを単に報道しているだけなのか、それとも次の値動きを突き動かす原動力になっているのかを見極める必要がある。リジャーズ氏の見解では、下降局面は「相場はすでに動いたのだから、買いの好機」となる。

*StoneXは米ナスダック上場会社で、FOREX.comはStoneXグループにより運営されている。

（5月9 日付記事、Alex Ridgers著）