ユーロ/円は強気のブレイクアウトをうかがう展開となる一方、日銀の金融政策決定が目前に迫っており、トレーダーはテクニカル面での好機と重要イベントを前にしたリスクが交錯する局面に直面している。
2026年4月28日 午前11:31
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ユーロ/円（EUR/JPY）は、4時間足（H4）チャート上のペナント型形成（もみ合い）から、強気のブレイクアウトをうかがう展開となっており、4月の高値圏を再び試せるかどうかに注目が集まっている。モメンタム指標が改善し始めている一方で、円相場に大きな影響を与える可能性がある日銀の金融政策決定を目前に控えており、テクニカルな好機とイベントリスクが交錯している状況となっている。日銀が想定以上にタカ派的な姿勢を示さない限り、円安基調が継続し、通貨ペアの上値リスクが優勢となる可能性が高いとみられる。
ユーロ/円は、上昇ペナントに似たもみ合いの中で推移しており、モメンタム改善の兆しも見られる。トレーダーはユーロ/円で強気のブレイクアウトが発生し、4月の高値を再び試すリスクに注意を払う必要がある。3月下旬の安値から力強く反発した後、4時間足チャートでは足元で、高値切り下げ・安値切り上げが続く狭い範囲でのもみ合いが続いている。
先週後半にかけてじり高となった後、価格は現在、4月17日の高値を起点とした下降トレンドラインを試す水準にある。この水準を明確に上抜ける動きが見られれば、新規のロングを促すには十分で、187および187.30が当面の注目水準として意識されるだろう。これらはいずれも直近数週間において、サポートおよびレジスタンスとして機能してきた水準である。
さらに187.30を上抜けた場合、強気勢は187.95に照準を合わせる展開が予想される。この水準は、強気ブレイクアウトを狙うトレーダーにとって適切な目標値のように見受けられる。一方で、ペナント下限の下にストップ（逆指値注文）を置くことが、反転リスクへの備えとなるだろう。
現時点ではなお中立的な見方が維持されているものの、オシレーター系指標からは、モメンタムが強気派に再び傾き始めている可能性が示唆されている。14期間RSI（相対力指数）はここ数週間にわたり低下基調をたどっていたが、その後反発し、50付近まで回復している。
また、MACD（移動平均収束拡散手法、通称マックディー）も依然としてわずかにマイナス圏にとどまっているものの、下方からシグナルラインを上抜けており、少なくとも過去2週間にわたって見られた下押しの勢いは弱まりつつあることを示している。この流れが続くようであれば、ショートよりもロングを選好する環境が整いつつあると言えるだろう。
ユーロ/円にボラティリティをもたらし得るファンダメンタルズ要因としては、週末に公開したドル/円の週間見通し（英語）でも触れた通り、本日の日銀の金融政策決定だ。これはドルに対してだけでなく、主要クロス円全体における円の短期的な方向性を左右する重要イベントとなる。
ここ数週間、植田日銀総裁には利上げを示唆する機会が十分にあったにもかかわらず、利上げが差し迫っているとの明確なシグナルは示されていない。そのため、市場で織り込まれている25bp（0.25％）の利上げ確率は、月初に70％超あった水準から、現在は10％未満へと大きく低下している。この状況を踏まえると、市場が最も大きく反応するのは想定外の利上げであり、それは上述した強気シナリオにとっては逆風となるだろう。
一方、日銀が政策金利を据え置いた場合でも、市場では「タカ派的な据え置き（ホーキッシュ・ホールド）」が見込まれている。これは、成長率およびインフレ見通し（今回の会合で更新予定）が達成に向かっているとの前提のもとで、不確実性が後退すれば、今後利上げが続く可能性があることを示唆するものである。もっとも、このシナリオ自体はすでに市場にほぼ織り込まれており、スワップ市場が示す市場予想では、6月の利上げ確率が約65％と見積もられている。
イラン戦争を背景としたエネルギー価格の上昇やホルムズ海峡の事実上の封鎖により、インフレ圧力が再び強まりつつある中、日銀がインフレを許容可能な水準へ戻すために、政策金利を引き上げる意思があると市場に納得させるには、相当程度の「タカ派サプライズ」が必要になる可能性がある。具体的には、今回の会合で利上げに翻る反対票が複数出る、あるいはインフレ見通しが大幅に上方修正される、国内総生産（GDP）見通しの下方修正が比較的限定的にとどまるといった内容が求められるだろう。
一方で、反対票がほとんどなく、日銀の見通し内容もインフレ上振れリスクより成長下振れリスクに重きが置かれるようであれば、それはトレーダーにとって再び円売りを進める格好の材料となる。市場はここ数カ月にわたり、インフレと財政状況を踏まえれば、より高い金利が必要だというメッセージを日銀と日本政府に送り続けてきた。仮にそうした対応が取られなければ、価格調整はより弱い円に進む可能性が高いと見られている。
もっとも、円安が再加速すれば、過去の介入局面と同様に、財務省が日銀に対して円買い介入を指示するリスクも生じ得る。ただし、ファンダメンタルズと整合的でない環境下で行われる介入は、問題の根本的な解決には至らず、一時的な下支えにとどまる可能性が高いだろう。
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（4月27日付記事「EUR/JPY Forecast: Bulls Circle as BOJ Decision Looms」、StoneXマーケット・アナリストのDavid Scutt著）
ダウ工業株30種平均（NYダウ）は今年4月の関税導入に伴う下落の後、急反発したが、現在2020年の安値から形成され、徐々に収縮してきたバンドの上限に到達しつつある。この5年間のパターンが維持される場合、調整的な下落リスクが生じる可能性があり、2026年に向けて通常は正の相関で動くNYダウおよび米国指数・市場に対して慎重な見通しが求められる。
弱気派はこの1週間にわたり株価の上昇局面で売りを続けている。主要指数は先週付けた過去最高値からわずか2％程度しか下落していないものの、株式市場全体では投資家心理の悪化が目立ち始めている。
当社のS&P500見通しは慎重姿勢を維持し、弱気に傾いている。中東情勢が急速に改善しない限り、今週は株式相場がさらに下落する可能性があり、週明け9日にはギャップダウンとなる恐れもある。
