今週の米国株価指数：株式市場は調整局面入り、S&P500見通し

米国株式相場は先週金曜に大きく下落した。イラン情勢をめぐり、予想外の沈静化がない限り、週明け月曜は先物がギャップダウンで始まる可能性がある。

2026年3月30日午後14:07

米国株式市場は先週金曜に大きな打撃を受けた。イラン情勢をめぐり、想定外の緊張緩和がない限り、週明け月曜は先物がギャップダウンで始まる可能性がある。先週の株価下落を受け、ナスダック100指数は直近高値から10％超下落し、調整局面に入った。

市場で広がる不安感の多くは、中東で続く緊張に起因している。事態が沈静化する兆しがほとんど見られない中、投資家の間では、より深刻なシナリオが意識され始めている。すなわち、原油価格の高止まりがインフレを押し上げ、最終的には世界経済の成長を圧迫するという懸念だ。

こうした警戒感はエネルギー市場にも表れており、原油価格は1バレル＝100ドルを上回る水準まで上昇した。イランがホルムズ海峡でタンカーの通航を拒否する動きを見せたことが、さらなる緊張をあおっている。

その結果、インフレ上昇を予想する声は強まっており、米連邦準備制度理事会（FRB）をはじめとする主要中央銀行が近い将来、利下げに動くとの見方は一段と正当化しにくくなっている。こうした流れを受け、世界的に債券利回りはじりじりと上昇している。

すべては原油と中東情勢次第

今週、米国では経済指標の発表が相次ぎ、金曜には米雇用統計（非農業部門雇用者数）の発表を控えている。とはいえ、現時点でそれらの材料はほとんど重視されておらず、市場の関心は依然として中東情勢に集中している。

株式市場の強気派にとって懸念されるのは、ドナルド・トランプ米大統領が市場心理に対する影響力を徐々に失いつつあるように見える点だ。投資家はもはやトランプ大統領の発言を額面通りに受け取らなくなっており、むしろ市場は彼のコメントを無視し始めている。

先週後半、トランプ大統領はイランのエネルギー施設を攻撃する計画を緩和する考えを示唆した。しかし、その際の市場の反応は、週初めに同大統領が停戦の可能性に言及した直後に見られた原油と株価の急落と比べると、はるかに限定的なものにとどまった。これは、市場がトランプ氏の発言に次第に慣れ、反応しなくなってきていることを示している。

特に、米国による停戦延長の発表があったにもかかわらず、イスラエルがイランへの攻撃を継続している点を踏まえると、トランプ大統領の発言の信頼性は揺らぎつつあると言えるだろう。

一方、イランは原油価格の上昇を交渉材料とする姿勢を見せている。仮に緊張がさらに激化すれば、今後数日間で原油価格が大幅に上昇する可能性が高い。

テクニカル分析：S&P500

S&P500種株価指数は安値を切り下げる動きが続いており、下落トレンドが維持されている。このため、調整がさらに進む局面に入るリスクが高まっている。指数はすでに複数の重要なサポート水準を割り込んでいる。

中でも特に重要だったのが、昨年11月の安値にあたる6507の水準だ。この水準は先々週、何度も試されたものの、先週月曜についに下抜けた。その後、トランプ大統領の発言を受けて一時的に持ち直す場面が見られたが、再び売りに押され、先週木曜にはこの水準をより明確に割り込み、先週金曜は売りが一段と加速した。

S&P500 日足チャート

今週にかけては、売り圧力が再び強まる可能性がある、以前に下抜けした多くの水準を注視する必要がある。米大統領によるさらなる発言があれば、それらの水準付近での値動きが注目される。最初のレジスタンスは、先週月曜の安値である6434だ。その上では、先週木曜の安値である6470が次の節目となり、さらに上では昨年11月の安値が意識される展開となる。加えて、6567付近にもレジスタンスが確認できる。

これらをさらに上抜け、特に直近高値である6636を上回って高値を切り上げるな展開となれば、相場のバランスは再び強気派に有利な方向へと傾くことになるだろう。

一方で、売りが続いた場合はどうなるだろうか。下方向では、まず先週安値の6345を下回る水準に流動性が控えており、これが最初の下値目標となる。その後は6300、6200といった節目が次の下値目安として意識されよう。

これらをさらに下抜けた場合、2025年2月の史上最高値である6148が次のサポートとして浮上し、そのすぐ下にはフィボナッチ・リトレースメント38.2％の水準6168がある。売り圧力が継続する場合、これらが次に意識される明確な下値目標となるだろう。