ナスダック100見通し：史上最高値圏で推移、エヌビディアが寄与

米国先物：                                   

ダウ先物 0.85%、S&P先物 0.39%、ナスダック先物 0.38%

欧州市場：                                                              

FTSE 0.89%、DAX 1.45%

• •    米国株は史上最高値近辺で推移
• •    トランプ大統領と習近平国家主席の首脳会談は好材料と見られている
• •    半導体株とハイテク株が最近の株価上昇をけん引
• •    ホルムズ海峡を通過する船舶の報告を受け、原油価格は綱引き状態

米国株上昇、AI需要拡大への期待感がインフレ懸念を相殺

14 日の米国株式市場は上昇している。投資家たちが米中首脳会談の動向と米国の小売売上高統計の発表を見極めようとするなか、ナスダックとS&P 500種株価指数は史上最高値近くで取引されている。

中東情勢への懸念や原油価格高騰に伴うインフレ懸念が続くなか、ここ数週間、ハイテク株、特に半導体メーカー株が上昇をけん引し続けており、主要な米国株価指数を史上最高値へと押し上げている。

イーロン・マスク氏やジェンセン・フアン氏といった著名な経営者がドナルド・トランプ大統領の訪中経済使節団に加わったことで、AI（人工知能）に対する投資家の楽観論にさらなる追い風が吹いている。首脳会談の初期の反応は市場から好意的に受け止められている。

金融引き締めへの期待が高まり続ける中でも、株式市場は予想を上回るインフレデータを概ね無視している。市場は現在、米連邦準備制度理事会（FRB）が年末までに政策金利を0.25％引き上げる確率を約31％と織り込んでおり、これは以前の約16％からは大幅に上昇した数値だ。

現在の注目は、米国の小売売上高に移っている。エネルギーコストの上昇にもかかわらず、4月の個人消費は堅調さを維持したと見込まれている。4月の小売売上高（総合）は、3月の1.7％という大きな伸びに続き、前月比0.5％増と予想されており、コア小売売上高は0.4％増と見込まれている。

たとえ3月のペースから伸びが鈍化したとしても、これらの数値は、インフレという背景があるにもかかわらず、米国の消費者が引き続き支出を続けていることを示唆するだろう。

原動力となっている注目銘柄

エヌビディアは、同社で2番目に高性能なプロセッサであるAIチップ「H200」について、米国政府が約10社の中国企業の購入を承認したという報道を受け、前場取引で約1.8％上昇している。

承認された企業には、アリババグループ、テンセント、JDドットコムなどが含まれると報じられている。

この動きを受け、トランプ大統領と習近平国家主席による首脳会談が、中国とのAI関連貿易に関する規制の緩和につながるのではないかという楽観的な見方が強まっている。

シスコシステムズは、従業員数のおよそ5％に相当する約4,000人の人員削減を含む再編計画を発表した後、株価が18％急騰している。同社は、退職金や再編費用として10億ドルの費用を計上する見込みだが、第4四半期の売上高は前年同期比14.5％増と、市場予想を大幅に上回る伸びを予測している。シスコは、AI関連の需要は依然として堅調であり、今後も加速し続けると見込んでいると述べた。

テクニカル分析見通し：ナスダック100

ナスダック100株価指数は、22,800の安値からの反発基調が続いており、29,580付近で史上最高値を更新した後、29,445付近までやや押し戻されている。

相対力指数（RSI）は依然として過熱感が強く、指数が横ばい相場や短期的な調整局面に入る可能性があることを示唆している。

買い手は、心理的な節目である30,000への突破口を開くため、29,580を上抜ける動きを模索するだろう。

最初のサポートは、上昇トレンドラインのサポート付近である29,000前後と見られる。そこを下回ると、27,660付近にある20日単純移動平均線に注目が移るだろう。

2月の高値および2025年の高値である26,200を下回らない限り、全体的な強気トレンドが大幅に弱まることはないと見ている。

ナスダック100：日足チャート

FX市場 – 米ドルが堅調

予想を上回るインフレ指標を受け、市場では今年後半の米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げへの期待が高まっており、米ドルは3営業日連続で上昇している。米国債利回りは2025年半ば以来の高水準まで上昇しており、これが米ドルを支えている。

ユーロ圏の経済指標発表が比較的少ない中、ドル全般の強さを背景にユーロ/ドル（EUR/USD）は小幅に下落している。欧州中央銀行（ECB）理事会メンバーのマルティンス・カザークス氏は、ECBは引き続き、入手されるデータに基づき会合ごとの対応を続ける方針であることを改めて強調した。

英ポンド/ドル（GBP/USD）は1.25付近でもみ合っている。英国の国内総生産（GDP）は堅調だったものの、英国における政治的な不透明感によって相殺されているためだ。

英国経済は第1四半期に前期比0.6％拡大し、前回発表の0.2％増から加速したほか、3月のGDPは予想外に0.3％増加した。

しかし投資家の間では、エネルギー価格の高騰やインフレの完全な影響がまだ経済に波及していないことを理由に、第1四半期が今年最も成長が堅調な時期となる可能性があるという見方がますます強まっている。

一方、キア・スターマー英首相は、ウェス・ストリーティング保健相の党首選出馬への憶測が絶えない中、依然としてプレッシャーにさらされている。

ホルムズ海峡の動向を睨みつつ、原油相場はこう着

14 日の原油価格は、イラン国営メディアが約30隻の船舶がホルムズ海峡を通過したと報じたことを受け、それまでの上昇分を一部失ったものの、ほぼ横ばいで推移している。

一方、トランプ大統領と習近平国家主席は会談の中で、世界のエネルギー供給の円滑な流れを維持するため、同海峡は開放されたままであるべきだとの認識で一致したと報じられている。

13日、米国の金融引き締めが最終的に原油需要を圧迫するのではとの懸念から、原油価格は下落していた。

それでもなお、供給への懸念は依然として高い。国際エネルギー機関（IEA）は、ホルムズ海峡封鎖に伴う供給混乱により在庫が急速に減少しているため、今年の世界の石油供給は需要を大幅に下回る状態が続くと警告し続けている。

現在の推計によると、紛争発生以来、世界の石油市場ではおよそ10億バレルの供給不足が続いている。

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