日経平均が上昇、円安も一部銘柄の支援材料に 

• 　日経平均は10月初日に大幅上昇 

• 　円安が一部の輸出関連銘柄の支援材料となった可能性 

• 　限定的な過去データでは、月初上昇後に上昇が続いた事例も確認 

• 　一方、過熱感の高まりにより短期的な価格調整にも注意 

日経平均株価は10月入りとともに大きく上昇した。円安の進行に加え、テクニカル面での上放れを受けて買いが優勢となった可能性がある。 

今回の上昇を踏まえ、過去データを振り返り、日経平均の10月の値動きに一貫した傾向がみられるかを確認した。 

10月の値動きに一貫した傾向は確認できず 

検証対象期間には大幅な上昇と下落の双方がみられ、10月の値動きに一貫した傾向は確認できなかった。このため、10月であることだけを根拠に将来の値動きを判断することはできない。 

一方、サンプル数は非常に限られるものの、10月最初の取引日が大幅高となった過去の事例では、その後も月末にかけて上昇したケースが確認された。 

検証対象期間のうち、10月最初の取引日に日経平均が1％以上上昇した事例は3回あり、いずれも当該取引日の終値から月末終値まで上昇した。 

ただし、事例数が少ないため一般化はできず、将来の値動きを示唆または保証するものでもない。限定的な過去事例として確認する必要がある。 

値動きの背景として考えられる要因 

今回の値動きには、季節性以外にも複数の要因が影響した可能性がある。 

10月1日は日本の会計年度下半期の始まりにあたる。また、足元の円安は、海外売上高の比率が高い一部の構成銘柄にとって支援材料となった可能性がある。一方、円安は輸入コストの上昇要因にもなり得るため、日本株全体への影響は一様ではない。 

それまでの円高が巻き戻される動きもみられた。ただし、為替相場の動きだけから、日本および米国の当局による政策姿勢の変化を判断することはできない。 

同日には日銀短観（全国企業短期経済観測調査）も公表された。ただし、その内容だけでは、当日の大幅な株価上昇を十分に説明することは難しく、市場の値動きには複数の要因が影響したと考えられる。 

以下では、掲載チャートに基づき、足元の値動きをテクニカル面から確認する。

重要なテクニカル水準を上抜け 

掲載チャートでは、価格は64,730付近から反発し、4時間足で8本連続の陽線を記録した。その過程で、年初来高値から続いていた下降トレンドラインを上抜けた。 

その後、価格は一時的に下落し、上抜けた旧トレンドラインを上方から確認した後、再び上昇した。掲載チャート上では、8月27日の高値67,373付近と、年初から上値を抑えていた67,500付近の抵抗帯を上抜けている。なお、これらの数値は日経平均現物指数ではなく、掲載チャートの価格に基づく。 

さらに、8月に下値の目安として意識された68,500付近を回復した。テクニカル分析上、同水準は今後、下値の目安として意識される可能性があるが、当該水準で下落が止まることを保証するものではない。 

上値では、69,530付近が注目される。同水準は、掲載チャート上で8月に3回、上昇が止まった価格帯と重なる。 

69,530付近を明確に上抜けた場合は、心理的節目の70,000付近、さらに6月に下値および上値の目安として意識された70,600付近が、次の上値の目安として注目される可能性がある。ただし、これらはテクニカル分析上の参考水準であり、到達を示唆または保証するものではない。 

4時間足のRSI（14）は上昇基調を維持し、分析時点で74まで上昇している。これは足元の上昇モメンタムを示す一方、一般に買われ過ぎとされる水準にあることから、短期的な反落にも注意が必要となる。 

4時間足のMACDは、分析時点でシグナルラインを上回り、プラス圏で推移している。これは足元の上昇基調を示すものの、将来の上昇を保証するものではない。 

短期的な価格調整にも注意 

テクニカル面では上昇基調がみられる一方、急上昇後であることから、短期的な価格調整により損失が生じる可能性にも注意が必要だ。 

掲載チャートの4時間足データでは、RSI（14）とMACDの双方が分析時点と同程度以上に上昇した事例が過去に18回確認された。このうち約3分の2では16時間後の価格が低下し、32時間後の平均騰落率は約マイナス0.8％だった。48時間後についても、約3分の2の事例で価格が低下していた。なお、結果は検証期間、対象商品、時間足および算出条件によって異なる。 

これらの事例だけで相場の天井や将来の下落を予測することはできない。ただし、急上昇後には利益確定売りなどによる短期的な価格調整が生じる可能性がある。 

現時点のテクニカル分析では上昇基調が示されている一方、急上昇後の水準では反落により損失が生じる可能性も高まる。テクニカル指標や過去データは将来の値動きを保証するものではなく、投資判断にあたっては価格変動リスクを含む各種リスクを十分に確認する必要がある。 

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（10月１日付記事「Nikkei breakout accelerates as yen weakness returns」FOREX.comのマーケット・アナリストDavid Scutt著）