24日の日経平均株価は反発

2025年6月25日午前09:19

日本株式市場の振り返り

24日の日経平均株価は反発。前日比+436.47円、+1.14%となる38,790.56円で大引け。

トランプ大統領がイスラエルとイランの停戦を発表したことをうけて、日経平均株価は時間外で上昇、前日の終値より425円高い38,779円で寄り付き。寄り付き直後に当日の高値である38,990円を記録。ただその後は反落し午前10時頃に当日の安値である38,666円を記録した。以降は、「イランがイスラエルに対してミサイルを発射した」などの情報が錯そうする中、38,800円を挟んでの推移が続き38,759円で前場クローズ。

後場は38,758円で寄り付くと、引き続き同水準で推移し38,791円で大引けとなった。当日は、トランプ大統領によるイラン・イスラエル停戦の発表を受けて時間外で上昇したものの、ザラ場では横ばいの推移が続いた。

セクター別では、電気機器(含む半導体)、通信が大きく上昇。不動産が小幅に下落。個別の大型株ではソフトバンクグループが+5.58%、ディスコが+4.82%、東京エレクトロンが+3.65%と大幅に上昇。一方で三菱地所が▲3.17%、住友不動産が▲3.01%と大きく下落した。

中国の株価指数は上海総合が+1.15%、CSI300が+1.20%、香港のハンセン指数が+2.06%と堅調に推移。中東の停戦発表を好感した模様。

なお日経平均株価CFDは今朝7:00頃に38,788円で取引されており、本日の東京株式市場は前日の終値と概ね同水準で寄り付きそうな状況となっている。

米国株式市場の振り返り

24日の米国株式市場は主要株価三指数が続伸。

トランプ大統領がイスラエルとイランの停戦を発表したことを受けSP500は時間外で上昇。前日の終値より40ドル高い6,065ドルで寄り付き。寄り付き後に当日の安値である6,059ドルを記録。その後はパウエルFRB議長の議会証言が中継されるなかで、ドル安、株高の展開となり6,080ドルを突破した。

なおパウエルFRB議長は議会証言でニュートラルな姿勢を強調。「現時点では、経済の今後の展開についてさらに情報を得て、状況を見極めるのが適切」といった趣旨の発言をした。しかし市場参加者は「インフレが強くなければ利下げに舵を切る」と言った発言に注目し、ドル安、株高で反応した。

NY午後は中東情勢に関する目立ったニュースがなく、安心感からか上値を追う展開。引け間際に当日の高値である6,102ドルを記録した後、小幅に売られ6,092ドルで大引けとなった。当日は、トランプ大統領が自身のSNSで「イスラエルはイランを攻撃しない」「イランは二度と核施設を建設しない」と投稿したことや、「戦争を止めることは大きな名誉」と投稿したことで安心感が広がった模様。

当日はITが+1.61%、金融が+1.50%と大きく上昇。一方エネルギーが▲1.51%だった。個別の大型株では、オラクルが+3.98%、ブロードコムが+3.94%、エヌビディアが+2.59%と大幅に上昇。一方でエクソンモービルが▲3.04%、テスラが▲2.35%と下落した。