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2026年4月9日 午前09:14
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8日の日経平均株価は大きく上昇。前日比+2,878.86円、+5.39%となる56,308.42円で大引け。
米国とイランが即時停戦に合意したことを受け、中東情勢鎮静化への期待から日経平均株価は時間外で上昇。前日の終値より957円高い54,387円で寄り付き。寄り付き直後、当日の安値である54,380円を記録。その後は勢いよく上昇し、10時頃に56,000円を突破、11時過ぎには56,300円台まで上昇。56,082円で前場クローズ。
後場は56,212円で寄り付くと、引き続き買いが優勢で15時前に当日の高値である56,425円を記録したのち、56,308円で大引け。当日は、米国とイランで2週間の停戦合意が約束されたことからリスクオフムードが払拭され買いが広がった。
セクター別では電気機器（含む半導体）、小売業、通信、非鉄金属製品が上昇。その他のセクターも軒並み上昇した。個別の大型株ではアドバンテストが+13.60%、ルネサスエレクトロニクスが+12.91%、住友電気工業が+12.23%、フジクラが+11.58%、東京エレクトロンが+10.33%と大きく上昇。
高市首相は、イランのペゼシュキアン大統領と電話会談を行い、ホルムズ海峡を通過するすべての船舶の安全確保を早期に図るよう求めた。
中国の株価指数は上海総合が+2.69%、CSI300が3.49%、香港ハンセン指数が+3.09%と堅調に推移。
なお日経平均株価CFDは今朝7時時点で、56,880円で取引されており、本日の東京株式市場は前営業日の終値から上窓を開けて寄り付きそうな状況となっている。
8日の米国株式市場は主要3株価指数がそれぞれ上昇。
米国とイランによる停戦合意を受け、SP500は前日の終値より137ドル高い6,754ドルで寄り付き。寄り付き直後、当日の高値である6,794ドルを記録。その後、軟調に推移し当日の安値である6,740ドルまで値が押し戻されたが、NY午後にかけて持ち直しの動きが見られた。
NY午後は買いが優勢で一時6,790ドルを回復。その後は、小幅に値を切り下げたものの当日の高値圏である6,783ドルでクローズ。米国とイランの停戦合意によって、中東情勢の不透明感が後退。これにより、全面高の展開となった。
セクター別では工業が+3.75%、通信サービスが+3.44%、素材が+3.38%と上昇。一方で、エネルギーが▲3.66%と下落。個別の大型株ではインテルが+11.42%、マイクロンテクノロジーが+7.72%、メタが+6.50%、グーグルが+3.88%と上昇。一方で、パランティアテクノロジーズが▲6.20%、エクソンモービルが▲4.69%と下落。
米国とイランは2週間の停戦で合意した。イランによるホルムズ海峡の通航再開と引き換えに米国とイスラエルが軍事作戦を停止する見込み。パキスタンのシャリフ首相は、全ての紛争を解決する最終合意に向けたさらなる協議のため、10日に各国代表団をパキスタンの首都イスラマバードに招待したと明らかにした。
イランのガリバフ国会議長は、米国との停戦合意は破られたと主張。停戦提案の3項目に含まれるレバノンにおける停戦の不履行、イラン領空への侵入、ウラン濃縮権の否認があったとXに投稿した。
ホワイトハウスは米国がイランとパキスタンの首都イスラマバードで直接協議を行うと発表した。
